五輪開催中に大地震が来たら?(写真/AFP=時事)

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 開幕まで1年を切った東京五輪だが、開催中に「首都直下型地震」が起これば、甚大な被害を招きかねない。

 下町の木造住宅密集地域もあるマラソンコースは火災のリスクが高く、東京湾の最奥部にあるフェンシングやレスリング会場(幕張メッセ)や、セーリング会場の江の島ヨットハーバー(神奈川)などは津波被害が広範囲に及ぶと予想されている。一次災害(地震)、二次災害(火災・津波)を免れた観客は「避難所」に向かうことになるが、東京都内の避難所は平時ですら不足すると指摘されており、五輪期間中には“避難所難民”がさらに増えることも想定される。

 そして、避難生活が長期化すれば、断絶したライフラインの復旧が生死を分けることになる。

 内閣府の想定では、首都直下地震発生直後は約5割の地域で停電し、電力供給は1週間以上不安定な状況が続く。都区部では約5割が断水、約1割で下水道が使えなくなる。

 災害危機管理アドバイザーの和田隆昌氏が指摘する。

「阪神・淡路大震災以降の過去の地震を見ると、少なくとも電気は完全復旧まで1週間程度、水道、ガスは復旧まで1か月以上かかることもあり得る。道路が復旧しない限り、給水車が入ることもできない。

 8月の高温多湿の中、五輪観客が避難所に入れず、水道ライフラインも断絶した状態が続けば、熱中症による死者が出ると想定できます。選手村でも熱中症が起こるかもしれない」

 上下水道の断絶による、衛生環境の悪化も懸念事項となる。

「2016年の熊本地震では、発生初日にインフルエンザ、数日後からノロウイルスが流行し始めました。夏場でもノロウイルスは発生し得るため、選手村やホテル、マンションにいる人でも感染する可能性が出てくる」(同前)

 これらは、専門家が予測した“現実に起きる可能性がある最悪の事態”である。56年ぶりの“お祭り騒ぎ”に水を差すわけではないが、最大限の準備をしておく必要がある。

※週刊ポスト2019年8月16・23日号