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世界はリチウムを必要としている。リチウム電池はスマートフォンやパソコンなどに使われており、世界中で電気自動車(EV)への移行が進むにつれ、その役割はますます重要になるだろう。リチウムの原形である炭酸リチウムに対する世界的な需要は、2025年までに50万トンを超えると予想されている。

ところが、リチウムを大量に産出できる地域はごくわずかだ。世界全体の供給量の半分以上を、南米の「リチウム・トライアングル」と呼ばれるアルゼンチン、ボリビア、チリの3国が担っている。加えて、EVへの切り替えを実現するには、英国のウェールズだけでボリビアの年間産出量を使い果たすほどのリチウムが必要になると、低炭素エネルギーと環境問題を専門とするスウォンジー大学のアンドリュー・バロン教授は推測している。

EV革命と政治

リチウムに代わる物質を探す調査は世界中で行われており、硫黄や炭素系の物質を使った電池が有望視されている。だが、これらが市場に流通するにはかなりの時間を要する。

また、すでにリチウムイオン電池工場の新設や関連インフラの構築には、数十億ドル規模の資金が投じられている。リチウムそのものは希少金属ではなく、理論上は海水からの抽出も可能なのだが、固い岩盤や海水に阻まれて採集が難しいため、現状では多額の資金を要するのだ。

いまのところ、リチウムの供給は需要を満たしているが、今後10年間で需要が高まるにつれ、供給との差は開き始めるだろう。「リチウムが何かに代替される見込みは、どんどん薄くなっていくでしょう」と語るのは、技術産業で必要なレアメタルの確保を中心に事業を展開するTechMetの最高経営責任者(CEO)であるブライアン・メネルだ。

いまや中国、韓国、日本をはじめとする世界の主なリチウム輸入国は、先を争うように供給国との取引に乗り出し、収益性の高いこの金属の入手先を今後数十年にわたって確保しようと躍起になっている。EV革命の未来は、科学のいかなる進歩よりも政治的な議論にかかっていると言えそうだ。

2019年1月、ドイツはボリビアと契約を結び、2092年まで年間4万トンの水酸化リチウムを調達する権利を得た。中国は同様の契約をオーストラリアと結ぶ一方で、世界有数のレアアース鉱物産出国であるコンゴ民主共和国のインフラ構築プロジェクトにも数十年にわたって資金を提供している。19年5月には、フォルクスワーゲンが中国の江西ガンフォンリチウム(江西贛鋒鋰業)と契約し、今後10年にわたるリチウム供給を確保した。

リチウムが世界の勢力図を変える?

いまのところ事態は平和的に運んでいる。しかしこの状況は、石油という資源がそれまで力をもっていなかった一部の国々の手に握られていた1950年代に似ているのだ。過去には列強に自国民を搾取されたり、農作物や砂糖、石油といった天然資源を略奪されたりした小国の政府が、反撃に出た例もいくつかある。

1960年、ベネズエラ、サウジアラビア、イラク、イラン、クウェートが共同で石油輸出国機構(OPEC)を設立した。現在では14カ国が加盟し、世界の石油供給量と価格を共同で管理している。

OPECの設立は世界秩序を揺るがす衝撃的な出来事となり、現在の地政学情勢をかたちづくるなかで重要な役割を果たした。70年代になると、一部のOPEC参加国が米国に対する石油禁輸策を開始し、本来の目的である市場の安定維持よりも、参加国の財政的ニーズを強調する方針転換が目立つようになった。

今後、リチウムも同様に政治的な重要性を帯びていくかもしれない。「世界の勢力図に変化が生じるでしょう」と、スウォンジー大学のバロンは言う。「いまサウジアラビアが指を鳴らせば、米国が飛び上がって反応します。しかしこれから先、ボリビアが指を鳴らすと中国が飛び上がる時代が来るかもしれません」

バロンによると、両極端なふたつの未来のどちらかがやってくる可能性があるという。ひとつはリチウム産出国が結束してOPECのような組織をつくること。そうなれば、産出国はリチウムの供給を割当制にして、価格をコントロールすると言い出すかもしれない。

もうひとつは、リチウムの産地と供給ラインをかけた戦争の勃発だ。現に原油を巡る争いは数十年も続いている。米国や中国が長期のリチウム供給を確保しても、大衆迎合主義の政治家が産出国の首長となって、その約束をほごにする可能性は十分に考えられる。そうなれば、すぐに大きな社会不安が広がるはずだ。

これについては、ボリビアのエボ・モラレス大統領が際立った動きを見せている。06年、彼は国内天然ガス資源の完全国有化を決定した。ボリビアには、レプソルやエクソンモービル、ペトロブラスなどの石油・ガス関連の外資系企業が進出していたにもかかわらずだ。モラレスは07年にも、スイスの鉱業会社グレンコアが所有する金属加工工場を国有化している。

着実に地盤を固めてきた中国

こうした動きが紛争や政権交代の引き金となった例は、過去にいくつもあった。エネルギー資源を巡る紛争が今後、世界のほかの地域に広がる可能性も考えられる。

過去にもアフガニスタンに1兆ドル(約105兆円)相当のリチウムや金などが埋蔵されているとする07年の米国防総省の文書の存在が明らかになったが、こうしたことが再び起こるかもしれない。

リチウムの大量消費国にとって重要なのは、過去の失敗から学び、リチウム産出国側も確実にメリットを得られるよう十分な資金を投入することだろう。「相手国に対して公平な姿勢をとらなければ、しっぺ返しをくらうでしょうね」と、スウォンジー大学のバロンは言う。

TechMetのメネルは、リチウムがカルテル的な価格操作の対象になることを、さほど危惧してはいない。70年代におけるサウジアラビアとクウェートの関係がそうだったように、主なリチウム産出国は政治的にも経済的にもそれぞれ異なる立場にあるからだと、彼は言う。

それよりも欧米諸国にとって焦眉の課題は、中国がリチウム市場における支配的立場を着々と築いていることかもしれない。「中国はこの15年間、市場を掌握するために非常に効果的な行動を続けてきました」と、メネルは指摘する。

採掘されたリチウムの処理工程においても、中国は圧倒的な優勢を示している。しかし中国はリチウムの価格引き上げを望んではいない。リチウム価格が石油と同じように上昇すれば、いまのところ利益につながっていないリチウム加工のプロセスが採算のとれるビジネスとなって、独占状態が脅かされるからだ。

また、現在産油国として市場を独占している国々の一部が、意外なリチウム資源国として台頭する可能性もあるとバロンは言う。例えばサウジアラビアでは、採油プロセスの副産物として大量の地下水が汲み上げられている。この地下水は現在そのまま捨てられているが、貴重なレアメタルを豊富に含んでいる可能性があるのだ。

「リチウムの価格が倍になれば、欧州でたちまち10の経済プロジェクトが立ち上がるでしょう。英国のコーンウォールやドイツのザクセン州の採掘プロジェクト、フランスのアルザス地方のリチウム含有海洋水プロジェクトなどが考えられます」と、メネルは語る。

採取源が何であれ、リチウムの調達と加工はこれから数十年にわたるEVの開発の鍵を握り、「リチウム・トライアングル」諸国に限らずさまざまな国の未来を決めることになる。

しかし現在、こうした国々はどちらかというと短期間での利益を求めてビジネスをしている。もっと気長な取り組み方をすれば、長期的な安定を得られるかもしれないのだが、非難することはできない。リチウムを巡るこのブームがいつまで続くかは誰にもわからないのだ。リチウムに依存しない奇跡の電池が登場すれば、現在は外国資本による恩恵を受けている国々は苦境に立たされるだろう。