＜汚染の元凶となる藁を買い取り燃料に加工して農家も環境も守る新システム＞

アジアで深刻な環境汚染の元凶になっているのが、藁（わら）だ。穀物農家は収穫の後、次の作付けに向けて小麦藁や稲藁を燃やす。畑をまっさらにするためには藁を焼き払うのが最も安上がりな方法だが、これがインドの首都ニューデリーのような都市で大規模な大気汚染を引き起こす。

その問題に取り組んでいるのが、インドの農業・エネルギー企業「A2Pエネルギーソリューション」の創設者の1人シュクミート・シンだ。農家から藁を購入し、それを燃料や動物のエサ、土壌改良剤として使用できるペレットに加工する。 同社によれば、これまでの活動で大気中への放出を防いだCO2の量は450トンを超える。本誌ジュリアナ・ピニャタロがシンに話を聞いた。

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――達成したい究極の目標は？

インド北部では毎年9月と10月だけで3500万トンの藁が燃やされている。それを全て産業用のクリーンな燃料に変えたい。

――事業を思いついた訳は？

藁の焼却処理は、環境に深刻な影響を与えていた。18年の調査で、ニューデリーは世界で最も大気汚染が深刻な都市だった。ひどいときには大気中の汚染物質の量は、WHO（世界保健機関）の基準値の20倍にもなる。

この大気汚染のせいで、ニューデリーに住む子供たちの肺は、アメリカの子供より小さい。大気汚染による経済・医療コストは年間300億ドルと推定されており、インドの医療・教育予算を圧迫している。

――A2Pはこれにどう立ち向かっているのか。

藁からさまざまな製品を作っている。まずは「燃料」。木や石炭のような従来の燃料の代替品となる。そのほか、イケアの家具で使われているような稲藁を原料とした板も製造している。石炭より環境に優しいバイオ炭も作り、土壌養分に活用する。

――農家をどう巻き込んでいるのか。

政府や自治体は藁を燃やさず畑に戻すよう農家に指導しているが、農家は嫌がる。次の作付けの邪魔になるし、害虫が増えるからだ。どうにかしたいなら政府が藁を引き取れと農家は言うが、保管できる場所はない。

そこで私たちは農家から藁を買い取り、農家が臨時収入を得られるだけでなく、産業向けに高付加価値の製品を作る仕組みを考えた。藁を収集する機械類を農家が購入するための支援も行っている。

――提携する農家をどうやって決めているのか。

NASAの衛星データを使って、藁が燃やされている場所を特定した後、機械学習アルゴリズムで、どの農地で藁が繰り返し焼却されているかを判断する。

ジュリアナ・ピニャタロ