ピザを運ぶ宅配ロボットが「30分の壁」に挑む：米国で試験導入へ

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小型の自動運転車両を開発するニューロ（Nuro）がピザの宅配に乗り出す。ニューロは2016年にグーグルの元社員3人が立ち上げたスタートアップで、年内にテキサス州ヒューストンでドミノ・ピザの配達を始めるという。

ピザ配達用の車両「R2」は、すでに路上を走っている「R1」の改良型だが、スペックなどの詳細は明らかにされていない。R1は一般的な乗用車のセダンの半分程度の大きさで、ちょっと未来的なデザインのハンドバッグのような外見をしている。現在はアリゾナ州スコッツデールとヒューストンで、大手スーパーマーケットチェーンであるクローガーの食品配達に使われている。

ドミノの場合、顧客が注文の際に無人車での配達を選ぶと暗証番号が発行される。R2が玄関先までやってきたら、その暗証番号を入力してドアを開け、ピザを取り出す仕組みだ。

配達にテクノロジーを応用する企業

ドミノは以前から、テクノロジーを活用した配達業務の効率化に取り組んでいる。2017年にはミシガン州アナーバーでフォードの自律走行車を使った試験プログラムを実施したほか、欧州ではStarship Technologiesのデリヴァリーロボットを活用した。2016年には、オーストラリアで世界初のドローンによるピザの宅配にも成功した。

ドミノ・ピザを大学生が夜中にお腹が空いたときのためのレストランチェーンだと思っている人がいたら、ここでその認識を改めてほしい。ドミノは実は世界的な宅配企業だ。ドライヴァー不足は常に大きな課題で、米国だけでも1万人に上る配達人員の募集をしている。つまり、ロボットだろうがドローンだろうが、シリコンヴァレー発のテクノロジーでこの問題を解決できれば、これほど喜ばしいことはないのだ。

ニューロはドミノとの契約について金額などは明らかにしていない。ただ、2月にはソフトバンク・ビジョン・ファンドから9億4,000万ドル（約1,020億円）の出資を受けたこともあり、この実験プロジェクトからの収入が絶対に必要というわけではないだろう。むしろ、自律走行車を活用したビジネスの可能性を模索することのほうが重要なはずだ。

自動運転技術の分野では、ウェイモ（Waymo）がアリゾナ州で自律走行車によるシャトルバスを試験展開するほか、トヨタが出資するMay Mobilityも、デトロイトとロードアイランド州で同様のプログラムを実施している。また、自動運転トラックを手がける複数の企業が、フロリダ州や南西部を中心に輸送サーヴィスを提供する。

そして、ニューロも開発実験段階から実用化に向けて慎重に一歩を踏み出そうとしているのだ。ニューロだけでなくさまざまな企業が、輸送や物流システムから人間という要素を取り除くために多額の開発資金を投じている。どの企業もそろそろ、たとえわずかでも投資分を回収したいと思い始めたころだろう。

ニューロの無人配送車。写真はスーパーの宅配などに採用された「R1」。PHOTOGRAPH BY NURO

「30分の壁」と“伴走”が課題に

ニューロで戦略提携の責任者を務めるコジモ・ライポルドは、試験プログラムはヒューストンの特定の店舗で車両1台程度を導入し、小規模に実施する計画だと話す。具体的な開始時期は第4四半期（10〜12月）を見込む。また、R2には補助人員が乗り込むスペースは用意されていないため、人間のドライヴァーが運転する別車両が並走して、問題が生じた場合には対応するという。

R2の仕様については、あとから変更する可能性もある。例えば、庫内に保温機能や特殊な形の棚を付けたり、注文の際のシステムについても柔軟に変えたりしていく方針だ。クローガーの食品配達の場合、顧客は1時間の枠を選んで配達時間を指定する。ライポルドはこれについて、「顧客のニーズへの対応がより進んでいくはずです」と話す。

スーパーマーケットで購入したものの配送なら指定時間はそれなりに分散するが、宅配ピザは30分程度で配達しなければならないほか、食事の時間帯に注文が集中する可能性もある。今回の試験プログラムでは、こうしたことへの対応も課題のひとつだ。

ニューロは将来的には複数の車両を投入し、無人配達に対応する店舗を増やしていく方針を示している。また、当初はフランチャイズ店ではなくドミノ・ピザの直営店でサーヴィスを提供するため、配達の遅延などの問題が生じても店舗の運営者個人が負担を負うことはないとしている。

なお、追跡車両については、いずれは廃止してR2単体での配達が可能になる見通しだ。確かに、いつまでも追跡車両付きでは難しいだろう。ドミノのペパロニビザが冷めるよりも早く、ビジネスとしてダメになってしまうはずだ。