エン・ジャパンはこのほど、人材不足の状況に関する調査を実施し、その結果を発表した。

現在、人材が不足している部門があるか尋ねたところ、89%の企業が「ある」と回答した。2016年の調査(84%)に比べ、5ポイント上昇し、3年前よりも人材不足感が増していることが分かった。

業種別では、「IT・情報処理・インターネット関連」と「不動産・建設関連」と「メーカー」が91%で同率でトップだった。また、従業員数が多いほど人材不足を感じる企業の割合が増加した。

人材が不足している職種は「営業職(営業、MR、人材コーディネーター他)」が35%で最も多く、次いで「技術系(IT・Web・ゲーム・通信)」が18%、「企画職(経営企画・広報・人事・事務他)」が16%だった。

人材不足の原因は、「退職による欠員」が57%で最多だった。次いで、「中途採用で人員確保ができなかった」が51%、「既存業務の拡大」が36%と続いた。

人材不足の状況への対応策を尋ねたところ、86%が「新規人材の採用(欠員の補充)」と回答した。理由として、「人材をいれて社員に余裕をつくり、スキルアップの時間などをつくりたい」(サービス/1〜49名)、「現状、残業や休日出勤で対応しているが、既存社員への負担が大きい。負荷増加での退職という悪循環を防ぐためには新規採用する他ない」(流通・小売関連/100〜299名)、「新規採用も目標人数の採用が難しくなっている。その補充を中途採用で行なっていく」(メーカー/100〜299名)といった声が挙がった。

調査は、2018年11月28日〜12月29日にかけて実施し、762社から回答を得た。