MM総研がまとめた調査によると、2018年度上期（2018年4月〜2018年9月）の国内パソコン出荷台数は前年同期比6.4%増の524万3000台となった。

出荷ルート別では、店頭量販店及び個人向けWeb直販を主力とする「個人系ルート｣が同7.9％減の168.2万台だったのに対し、法人直販および法人向け販売店への出荷を主力とする｢ビジネス系ルート｣が同14.8％増の356.1万台となり、法人市場が成長を牽引した。2020年1月に予定されているWindows7のサポート終了を前提としたPCとOSの入れ替え需要が、法人市場の活性化につながっているという。

メーカー別シェアはNECレノボが26.6%でトップとなり、以下、富士通（18.0%）、HP（14.8%）、DELL（14.7%）、東芝（8.4%）、アップル（5.2%）と続いた。

同社は、2018年度通期の出荷台数は前年度比7.1%増の1107万台になると予測している。