ブルーライトはなぜ悪い？ ブルーライトカット眼鏡は効果あり？
執筆：藤尾 薫子（保健師・看護師）
医療監修：株式会社とらうべ
ブルーライト（青い光）は、可視光のなかでも波長が短く強いエネルギーをもっている光です。
スマホやパソコンなどデジタルデバイスの使用やLED照明など、ブルーライトを浴びる機会の多い現代、身体への影響について取りざたされています。
とくに目にはどのような影響があるのでしょうか。
これらの他、ブルーライトカット眼鏡の有効性などについて考えていきます。
ご一緒に詳しく見ていきましょう。
ブルーライトはどんな光？
光とはいわゆる電磁波のことで、波長の長い光から順に、
電波、赤外線、可視光、紫外線、放射線
と呼ばれています。
このうち、人の目に見える光が可視光です。
可視光は波長が長いと「赤」く、短いと「紫（青系）」色に知覚されます。
虹の7色が「赤・オレンジ・黄・緑・青・藍紫」といわれるのは、波長の長い方から順番に並べているのですね。
可視光の波長は400〜800ナノメートルですが、このうち380〜495ナノメートルが「ブルーライト領域」です。
波長の短い光は強いエネルギーをもっています。
体内時計はブルーライトでリセットされる！
目の網膜には杆体（かんたい）と錐体という2種類の視細胞があります。
しかし、眼科医の坪田一男教授（慶応大学医学部）によると、このほかに最近、第3の視細胞（光感受性網膜神経節細胞）が発見され、とくにブルーライトに強く反応する性質をもつとのこと。
朝、太陽の光を浴びて体内時計をリセットする際に、ブルーライトが重要な役割を担っていることが解明されてきています。
ブルーライト・ハザード
かつては「日が昇っている昼間は起きて、日が落ちた夜は眠る」というリズムの繰り返しで営まれてきた私たちの生活。
しかし今では電気の発達により、昼夜問わない生活を可能にしました。
とくに青色と黄色の2色を混ぜて白色を作っているLED照明は、ブルーライト含有率が高い照明器具で、カラダへの影響がより顕著なようです。
具体的には次の二点が指摘されています。
サーカディアンリズム（体内時計）が乱れる
夜眠る直前までスマホを操作する、深夜まで明るい環境で過ごす…といった生活が体内時計を乱し、睡眠障害、抑うつ状態、肥満、高血圧、骨粗しょう症、糖尿病、がんなどに罹るリスクを高めてしまうことが指摘されています。
目への影響
LED照明や液晶ディスプレイから出ているブルーライトの量は、太陽光に比べると微弱ですが、長時間にわたって浴びると強い影響を及ぼします。
また、光源からの距離が近いとさらに影響は強くなります。
通常は1メートル以上離れるように推奨されています。
具体的には次のような健康被害の可能性があるといわれています。
◆網膜や瞳孔を縮める働きをもつ筋肉など、目を酷使する
◆眼精疲労を引き起こす
◆加齢黄斑変性など眼病へのリスクを高める
ブルーライト眼鏡について：ブルーライト対処法
スマホやパソコンに対策フィルムを貼る、デバイスの明るさを下げる、長時間の使用をしないなど、ブルーライト対策はさまざまですが、ブルーライト眼鏡も手軽に取り入れられる対策のひとつです。
青の反対色を使った薄い色付きのレンズが一般的です。
サングラスほど濃くはありませんが、慣れるまで見づらく感じるかもしれません。
また、ブルーライトのカット率は低くなりますが、色のついていないクリアタイプのレンズもあります。
坪田医師は「最近では、さまざまなブルーライトカット・グッズが市販されているが、今のところ、その効果が実証されているのは、ブルーライトカット眼鏡だけだ」と述べています。
ただし、ブルーライトの普及にともなって粗悪品も出回っているようです。
坪田医師が世話人を務める「ブルーライト研究会」など、信頼できる情報筋でリサーチしたうえで取り入れるよう注意喚起をしています。
ブルーライトは体内時計をリセットして生体リズムを正常化します。
しかし、一方ではその強いエネルギーと散乱しやすい性質から目や身体に悪影響を与える、という側面を持っています。
まさに技術の恩恵を受けるか否かは私たちの使いかた次第…そんな典型的な例でしょう。
まずはブルーライトの正しい情報を得て十分に理解する、といった姿勢がとても大切です。
そして、ブルーライトカット眼鏡の効果には個人差があるでしょう。
検討している方は日常のケアもあわせて行うことをおすすめします。
【参考】
・坪田一男『ブルーライト体内時計への脅威』（集英社新書 2013年）
・ブルーライト研究会(http://blue-light.biz/)
＜執筆者プロフィール＞
藤尾 薫子（ふじお かおるこ）
保健師・看護師。株式会社 とらうべ 社員。産業保健（働く人の健康管理）のベテラン
＜監修者プロフィール＞
株式会社 とらうべ
医師・助産師・保健師・看護師・管理栄養士・心理学者・精神保健福祉士など専門家により、医療・健康に関連する情報について、信頼性の確認・検証サービスを提供
