私は滋賀県出身の東京大学生である。高校は兵庫にある灘高校に通っていた。

 以前、出身高校の都道府県別の東大合格者数を調べたところ、滋賀県の低さが目立ち驚いた(参照=http://president.jp/articles/-/23326)。

 原因として、自分のように県外の高校に行く学生が多い可能性と、東大以外への進学を志す可能性を指摘した。

 後者について分析をするために、旧七帝大に範囲を広げ、進学率を調べてみた。この記事で論じるデータは、都道府県の18歳人口で、都道府県内の高校から旧七帝大に合格した人数を割った値である(図1)。

 旧七帝大は優遇されている。平成28年(2016)度の運営費交付金で見ると、86大学に対する交付金全体の33.7%が旧七帝大に配分されている。国が集中的に投資していることが分かる。

 旧七帝大は研究を引っ張ってきた。物理学賞、化学賞、生理学・医学賞のノーベル賞受賞者は日本に20人いるが、学部・博士課程のいずれも旧七帝大でないのは、東京工業大学で学部と大学院を卒業した白川英樹教授、神戸大学卒業後に大阪市立大学の大学院を卒業した山中伸弥教授の2人だけである。

 そもそも、なぜ「帝国」大学なのか。帝国大学令の第1条に記された目的をみれば分かる。

“帝国大学ハ国家ノ須要ニ応スル学術技芸ヲ教授シ及其蘊奥ヲ攷究スルヲ以テ目的トス”

 つまり、帝国の要請に従って、研究および教育を行うのが帝国大学なのである。第2次世界大戦の時において、この傾向は顕著で、東大には第二工学部が作られて軍事技術の開発が行われた。

図1


[JBpressの今日の記事(トップページ)へ]

周囲の都道府県を突き放す
北海道・宮城・福岡

 旧七帝大が所在する都道府県はいずれも1.5%以上でやはり高い水準にある。しかし、周りの都道府県を考慮に入れると、様相は異なってくる。

 北海道、宮城は周囲の県に比べて圧倒的に比率が高い。福岡も2.5%を超えており、中国・四国・九州で唯一の2.0%以上だ。

 対照的なのが関西だ。すべての府県で1.5%を超えており、奈良と兵庫と京都は2.0%を超える。

 兵庫と奈良が高い理由は、拙文で分析した(参照=http://president.jp/articles/-/23326)。関西の教育は商売人や宗教者が設立した私塾によって興隆した。酒屋が建てた灘高校、甲陽学院高校や、宗教法人が創設した洛南高校や東大寺学園高校だ。

 さらに、JR以外に阪急・阪神・京阪電車などの電車網が張り巡らされ府県間の移動が容易であるため、東大などへ進学させることを想定する保護者は、高校時代から府県をまたぐ通学にも抵抗がなく、灘高校では半分強が県外から通学している。

旧帝大はどれだけ「地方大学」か?

 地方ごとの分布で見ると、旧帝大は近畿地方に2つ、中国・四国地方に0で残りの地方には1つずつある。そこで、各旧帝大が各地方の優秀な学生が集まる大学になっているという仮定のもとにデータを見る。

 東大と京大の分布は極めて類似している。東大は関東が約50%、近畿が10%超、京大は近畿が約50%、関東が約10%であり、残りの地方の分布も似通っている。

 東大こそが全国区の大学と思われがちだが、出身分布を見れば東大と京大の「地元密着度」は変わらない。

 阪大・名大・九大の分布も互いに似ている。

 地元率(その大学が所在する地方の高校出身の学生の割合)がそれぞれ約6割、7割超、約7割と高い。特に、名大・九大は所在県(愛知・福岡)が1000人を超え、隣接県は200人を下回るため、極めて地元に密着した大学と言える。

 一方で、北大・東北大の地元率は4割に満たない。関東の学生が3割前後を占めるためだ。

幕藩体制を通して見る

 プレジデント誌に拙文を公開した際、彦根出身である同級生のお父親からコメントをもらった。

 「彦根は明治維新の時に旧幕府側だったから、彦根人は官僚になっても出世できないと言われていた。そうしたところも東大の少なさに関係あるのではないか」

 今回は、各地の歴史、特に幕末の動乱が、旧七帝大への進学に、どのような影響を与えているか考察したい。

 まずは彦根藩だ。藩主は、昨年の大河ドラマ『おんな城主 直虎』の主人公井伊直虎の家系・井伊家である。

 徳川四天王に数えられる猛将・井伊直政を藩祖とし、桜田門外の変で殺された井伊直弼大老が有名だ。

 彦根は西日本に睨みを利かせる要衝で、豊臣政権では石田三成の本拠地であった。井伊家に寄せる徳川家康の信頼の厚さがうかがえる。幕末も佐幕派筆頭として戦っていたかに思える。

 しかし、彦根藩は桜田門外の変後に幕府から10万石を減封された。その後、藩内で議論が分かれ、鳥羽伏見の戦いでは家老岡本半介は幕府側につく一方、下級藩士を中心とする大方は新政府側に味方する。

 藩主直弼の暗殺に対して、彦根藩減封という対応をとった幕府を早々に見切ったのだ。そして、戊辰戦争には新政府側として参陣した。

 では、なぜ上述のような推測が立ったのか。八幡和郎氏(滋賀県出身)のブログにヒントがあった。

 「しかし、(彦根藩が幕府に忠義を尽くさなかったこと)は彦根の人もあまり知らない。というのは、官軍派だったとか要領が良かった武士は東京に移って官途についたりして、佐幕派だったとか新政府に優遇されなかった武士が多く地元に残ったのも理由だ」

 つまり、彦根に住む人が、彦根に残った人から伝え聞いた彦根藩の姿は、旧幕府側に見えていたのかもしれない。多くの藩で旧幕か新政府かの議論が大きく巻き起こったことを考えると、同じような現象が起こっている可能性はある。

 150年以上も前の区割りなんぞ、現在の教育に関係ないと考える人も多いかもしれない。しかし、モノやヒトの流れはそう簡単には変わらない。

 それを如実に表すのが、18歳一人当たりの国立大学運営交付金である。国が各都道府県にどれだけ教育投資をしているか、18歳人口一人当たりに直して評価した金額である。

図2


 一見ランダムに高低があるように見えるが、徳川家の旧所領が悲惨である。

 徳川家にゆかりの深い和歌山、愛知、静岡、そして神奈川・千葉・埼玉と戊辰戦争で旧幕として戦い抜いた福島が極めて低い。

 徳川御三家の所領の中では、茨城だけは突出して高いが、これは東京教育大学(筑波大学)が移転されたからである。筑波大学がなければ、他の首都圏と変わらない。

富山・石川と東大の「縁」

 図1(各都道府県の旧七帝大合格率)で、特に目立つのは北陸の七帝大の合格率の高さである。富山中部高校出身の同級生はこう分析する。

 「高校の指導方針に強い国公立志向、特に東大志向があった。高3の夏で東大志望者が50人以上おり、東大が無理と考えた人も私立ではなく東北大や阪大を目指す。私立だけ合格しても浪人することを勧められるなど、私立軽視とも言える風潮があった」

 「東大がダメなら東北大や阪大に行く」という地域は唯一と言っていいだろう。関東圏であれば、他に多数ある東京の大学に行かせるだろうし、その他の地域でも、地元の国公立大学を志向するのが一般的ではないだろうか。

 また、東大と石川・富山は縁が深い。東大の赤門は、11代将軍・徳川家斉の娘・溶姫を加賀藩主の正室に迎える時に建てられた。東大本郷キャンパスの大部分は、加賀藩の上屋敷であった。

 そして、私が学んでいる医学部の一部の敷地と医学部付属病院のあたりには、大聖寺藩の屋敷があった。現在も旧医学部付属病院の正面に位置する御殿下グラウンドのそばに、大聖寺藩邸跡の碑が立っている。

 さらに、駒場キャンパスの隣には重要文化財に指定されている「旧前田家本邸(洋館)」がある。

 これは、東大が本郷の上屋敷の用地を取得した時に交換で前田家に渡した場所である。のちに東大が再びその一部を取得したのが駒場キャンパスで、前田家の洋館がキャンパスに近いのはいわば必然である。この「縁」も他の県に比べて強い東大志向に一役かっているかもしれない。

全国に移動した富山の人々

 しかし、これはあくまで「縁がある」というだけの話だ。それよりも大きいのは、古くから移動する人々が多かったことにあるのではないかと考える。

 この推測を立てた根拠は富山、石川から旧帝大へ行くバラつきの高さだ。

 今回集計したデータを基に、各都道府県について、各旧帝大への進学人数の標準偏差(バラツキの大きさ)を調べた。

 仮説としては、各大学のお膝元ほど進学人数が多いが、地元の1つの大学に集中しやすいので、標準偏差も高くなると予想される。

 果たして、進学率トップ10の都道府県は、2県を残して標準偏差でもトップ15に入っている。

 そう、残る2県が石川と富山である。それぞれ36位、40位と驚くほど低い。つまり、特異的にバランス良く各旧七帝大に合格者を輩出しているのだ。この全国への移動は、歴史的なものだ。

 加賀・能登は古く北前船の船主が多く集っていた場所である。北前船は、北海道から日本海・関門海峡・瀬戸内海を経て、大阪までを繋いだ。

 日本海〜大阪の経路はもともと、敦賀で陸揚げし、近江の琵琶湖から再び水運を利用していた。しかし、河村瑞軒によって西回り航路が開発され、大半の船は関門海峡から瀬戸内海への航路を選択するようになった。

 実は、北前船交易の基礎を作ったのは近江商人だった。松前の商売を独占する仲間組織「両浜組」を作り、「荷所船」を共同で雇って運ばせた。

 雇われ船主は敦賀や瀬越にいた。しかし売買と航路のノウハウを学んだ船主たちは独立し、自分の資本で荷を買い、移動して売りさばく「買積船」を運用し始めた。

 これが大きな利益を上げ、豪商が多く生まれる。明治になって銀行の設立や発電所の新設の際に出資したのは元船主たちであったという。

 一方で、富山の薬売りとして有名な薬種商が発達し、日本各地を売り歩いた。前述の北前船のネットワークを生かし、商人は徒歩で、品物は船運で別々に移動したこともあったという。

 加賀藩・富山藩は、戊辰戦争の際にはギリギリで幕府側から官軍側に乗り換え、戊辰戦争の長岡藩攻めの後方拠点の役割を果たした。

 その際、薩摩や長州の藩兵が来た時に「通訳」の役割を果たしたのが薬売りだったという。日本全国に行き渡っていたことがよく分かるエピソードだ。

 北前船の船主として大阪までを行き来し、薬売りとして日本全国にも移動した富山の人々だが、特に北海道との縁は深い。

 北海道開拓使として明治時代に北海道に渡った人数を都道府県ごとにまとめると、北陸地方が上位にくるのだ。

 中でも、約70戸が集団で能登・加賀から移住し、「前田村」を作っていた。北海道大学の人口あたり合格者数を見ると北海道に次いで2位、3位を占めるのは石川、富山である。また、北海道知事の高橋はるみ氏は富山の出身である。

四民教導の明倫堂

 縁がある、移動するからと言って七帝大の合格者が増えるというのは飛躍がある。ここで、百万石を擁した加賀藩とその分家に当たる富山藩の、江戸時代の教育について見ておきたい。

 江戸時代の教育の基本は、藩士の子弟が学ぶ藩校と、誰でも学ぶことができる私塾である。雄藩は教育にも力を入れ、藩校等が明治以降の教育を下支えしたケースが多い。

 東北大学の前身(間に断絶期を挟む)である仙台藩養賢堂や、鹿児島大学および鶴丸高校の前身となった薩摩藩の造士館などが有名だ。加賀百万石の前田家も教育に力を入れていた。

 加賀藩の藩校である明倫堂は、通常武士の教育のみを目的とする藩校において、「四民教導」を目指したと言う点で異色だ。

 四民教導とは、身分にかかわらず皆が学習すべきという考え方を指しており、庶民にも門戸が開かれていたことが分かる。加賀藩藩校の明倫堂は、のちに旧制四高(金沢大学の前身)の母体となる。

 この風土は支藩である富山藩にもあり、藩校である広徳館ができる前に私塾である「混放洞」ができている。「混放」は中国語で「種類が異なるものが雑居する」という意味だ。

 また、薬売りがすでに発達していた富山では、算術に重きが置かれ、通常の教本に加えて薬に関する書物も教育に使われていたという。

 北陸の高等教育のレベルの高さは、幕藩体制に由来し、地元の大学より遠方の旧帝大を目指す風土は、北前船や薬売りのネットワークが影響していると考えられる。

首都圏一極集中は本当か

 旧七帝大進学率の図全体を概観して最も目につくのは、長野以東の低さである。

 19都道県がある中で、1.5%を超えるのは旧帝大を有する3都道県のみである。一方、長野以西は滋賀を中心とする13府県ですべて1.5%を超えている。

 さらには、旧帝大を1つも持たない中四国地方でも、3県は1.5%を超えていることを考えると、この差は顕著である。

 日本全体について、経済などの趨勢を論じる際に、関東一極集中と衰退する地方という構図で捉えがちである。しかし、少なくとも高等教育については、このような構図で捉えることは妥当ではない。

 むしろ、江戸末期の対立構造などを通して見る方が分かりやすい。高等教育をレベルアップさせるには、歴史を踏まえた議論が欠かせないと思う。

筆者:小坂 真琴