親が注目する職業に「ユーチューバー」？！習いごとアンケート
年齢や住んでいる地域によっても違いはあるものの、子どもに習いごとをさせている家庭は多いもの。水泳やピアノ、塾など定番の習いごとはもちろん中には「それって、何をする習いごと？」と思うような変わりダネもあります。先日発表された「年末年始の習い事アンケート」によれば、2017年もっとも話題となった習いごとは「プログラミング教室」。子どもの将来を見越した親からの、熱い注目を集めているようです。
株式会社「イー・ラーニング研究所」が2017年から2018年に向けて行ったアンケート。親世代（20代〜50代）が考える、子どもの未来までもが透けて見える調査結果となりました。
Q. 2017年、学校以外に習いごとをさせましたか？それは何ですか？
「2017年、学校以外に習いごとをさせましたか？」という質問には、「はい」が59%、「いいえ」が41%という回答でした。 その内訳を見ると（複数回答）一番多かったのが「スポーツ系」（回答数66）、次いで「学習塾」（44）、「音楽系」（38）となりました。やはり定番の習いごとには根強い人気があるようです。
Q. 保護者間で話題になった習いごとはありますか？
「2017年、保護者間で話題になった習いごとはありますか？」という質問には、「はい」が43%、「いいえ」57%という結果に。 いったいどんな習いごとが話題になったのかといえば（複数回答）「プログラミング教室」「英会話スクール」（ともに回答数40）が同率で第1位に。
2020年から小学校でプログラミング教育が必修化されること、現在外国語活動が必修となっている小学校5〜6年生で英語が「教科化」になることも影響しているようです。
Q. 2018年、何の習いごとをさせたいですか？それはなぜですか？
それを受けて「2018年、何の習いごとをさせたいですか？」という質問に対しても（複数回答）、第1位「英会話スクール」（回答数55）、第2位「プログラミング教室」（49）という結果に。もちろん定番の「スポーツ系」（17）や「学習塾」（16）、算数脳を鍛えるといわれる「そろばん教室」（14）も続いています。
さらに「なぜその習いごとをさせたいのですか？」という質問には（複数回答）、「本人が希望したから」（回答数18）を抑え「将来のためになると思ったから」（75）という親の希望が圧倒的多数となりました。子どもの目の前にある興味だけでなく、将来必要となるであろうスキルを身につけてほしい。そんな親の思いが習いごとを始めるきっかけになっていることがわかります。
年々進むデジタル化によって、現在の子どもの半数以上が「今はない仕事」に就くであろうと予想される現代。その波に乗り遅れることがないようにと、親も必死でフォローしようとしているわけですね。安定よりも個性重視？「子どもになってほしい職業」
Q. 将来子どもになってもらいたい職業はなんですか？
「将来子どもになってもらいたい職業はなんですか？」という設問には（複数回答）、第1位が「プログラマー」（回答数41）、さらにいつの時代も親の希望の定番（？）である「公務員」（32）と続きます。 これほど「プログラマー」を希望する親が多いのはちょっと意外な気もしますが、小学校での必修化で注目を集めていることはもちろん、スマホなどの電子機器が近年より身近なものになっていることが理由といえそうです。
Q. 今注目している職業は？
さらにアンケートでは、今注目している職業についても聞いています（複数回答）。回答ではやはり「プログラマー」（回答数77）がダントツの第１位。そして「フリーランス」（37）が第2位なのはかなり意外です。そもそも「フリーランス」は職業ではなく就業形態。ひとつの働き方にこだわらず、自分のスキルをフレキシブルに発揮できるようになってほしい……そんな願いの表れといえそうです。一昔前なら”安定職”の代表だった「公務員」（15）よりも注目度が高いことが、今の時代を象徴しているのかも。 さらにびっくりだったのが「ユーチューバー」（24）が第3位に入っていること！ 「注目の職業」であればわかりますが、「なってもらいたい職業」にも、少数（6）ながらランクインしています。
「とにかく安定した職業についてほしい」と考える親がいる一方、「個性を発揮する」ことを第一と考える家庭もあるわけですね。「ユーチューバーになりたい！」という我が子を、応援する意味もありそうです。
とはいえ習いごとも職業も、当然ながら子ども自身の希望が何より優先されるべきこと。働き方も職種もますます多様化していく未来に向け、親はその希望をできるだけフォローしてあげることが理想的といえそうです。
すべて「イー・ラーニング研究所」調べ
【「年末年始の習い事アンケート」調査概要】
調査方法：紙回答
調査地域：全国
調査期間：2017年12月4日（月）〜2017年12月13日（水）
調査対象：子どもを持つ20代〜50代の親（計215人）
文・鈴木麻子
