インターネット検索最大手の 「Google（グーグル）」が10月９日、日米合わせて900万人近い利用者がいるといわれている投稿映像の無料共有サイト「YouTube（ユーチューブ）」を約2000億円で買収したことに象徴されるように、今一番注目されているネットの利用方法が投稿動画共有サイトだ。利用者の５割以上が投稿型映像共有サイトを知っているか利用経験があることが19日、ネット利用形態の実態調査で明らかになった。

　調査は８月24日から９月13日まで行われ、1269人から有効回答を得た。

　「YouTube」や「Google Video」などの映像・動画を投稿して共有できるサイトへのアクセス経験率は、全回答者の56.13％と過半数を超え、「聞いたことがある／知っているがアクセスしたことはない」（20.16％）を合わせた同サービスの認知率としては８割近くを占めている。

　アクセスしたことのあるサイトは「YouTube」が 92.11％で、２番手の「Google Video」（30.0％）の３倍強という圧倒的人気。見たことのあるジャンルは、「バラエティ・お笑い」（50.28％）がトップで、続いて「音楽ビデオクリップ」（41.27％）、「ニュース」（39.72％）の順だった。

　サイト管理者は、テレビ局やプロダクションが制作した番組など著作権を侵害するようなコンテンツをアップロードしないよう呼びかけており、サイトの違法性が指摘されているが、「他人が投稿したものを見るだけなので、特に抵抗感はない」 と答えた利用者が45.14％ と最も高い比率を占め、「閲覧することに抵抗感を覚える」 （24.82％）、「閲覧したくない」 （12.09％）を大幅に超える結果となった。

　また、サイト管理者による違法コンテンツの削除については、「共存共栄の方法を考えるべき」という意見が 40.40％と最も多く、以下「ユーザーの利便性を考えずに、削除を求めるのはおかしいと思う」（23.72％）、 「既存ビジネスを守るためであれば致し方ない」（20.32％）、「クリエイターや著作権者の利益を守るためアップロードしたユーザーは制裁を受けるべき」（16.05％）と続いた。【了】