矢野経済研究所が11日に発表した「語学ビジネス徹底調査レポート2005」の概要によると、語学学校や教材、電子辞書など教育的側面から見た2004年度の語学関連ビジネス市場は前年比2.0％減の6326億6200万円だった。

　03年５月に教育訓練給付金制度の変更で補助金の給付率が下がったことで、成人向け語学学校での生徒数確保が困難になったことが響いた。02年度よりはやや増加しており、成人向け語学学校の市場規模は2690億円に達した。一方、早期英語教育ブームで幼児・子ども向け英会話教室市場が順調に伸び、外国語教育市場の４分の１を占める、910億円となった。

　英語以外の外国語学習については、女性を中心にブームとなった韓国語が前年度比19.0％の25億円、法人からの需要の伸びる中国語が同2.9％増の35億円だった。

　前年度比マイナスではあるものの、語学関連ビジネスの市場規模は、乳酸菌飲料や体脂肪を燃やす茶など特定保健用食品の市場規模約5669億円（03年度、日本健康・栄養食品協会）や業務用カラオケの市場規模約7466億円（カラオケ事業者協会『カラオケ白書2005』）などと比較できる。【了】