中国のスポーツサイト・騰訊体育は10日、「浅田の4000万元近い年収が搾取されていた、引退するかどうかは5月に発表」と題した記事を掲載した。

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フィギュアスケートの世界選手権で金メダルを獲得した浅田真央。日本メディアによると、浅田の年収は試合の賞金、アイスショーの報酬、広告出演料、日本スケート連盟の補助金やスポンサーの賞金などを合わせると、4000万元(約6億5000万円)近くになるとみられる。だが、日本スケート連盟やマネジメント事務所など複数から、その約95%を「搾取」されていることが分かった。
浅田はソチ五輪前、10社と広告契約を結んでいたが、日本スケート連盟は規定に基づきその収入の20%を抜き取っていた。ソチ五輪後、浅田のスポンサー企業は15社に増加、1社あたり3000万円で計算しても、連盟は9000万円を手にしていることになる。
浅田が引退すれば、国際スケート連盟(ISU)も日本スケート連盟同様の痛手を被ることになる。日本のフィギュア人気は世界最高で、テレビ局の独占放映権料としてISUに毎年2億円以上が入ってくる。安藤美姫の引退後、浅田は日本フィギュア界唯一の人気が保証できる存在となっており、引退すればISUは日本のテレビ局に対する放映権料の引き上げをあきらめざるを得ない。
ISUの賛助企業13社のうち11社が日本企業。そのうち、浅田のスポンサー企業である佐藤製薬と住友生命は浅田の引退後は賛助から手を引く考えであることが分かっている。そのため、日本スケート連盟もISUも浅田がもたらす巨額の利益を確保するため、浅田を簡単に引退させることはしないとみられている。
事情を知る関係者によると、浅田本人は5月のイベントをすべてキャンセルし、ゆっくり考えた後、5月中には引退するかどうかの結論を出すつもりでいるという。
(編集翻訳 小豆沢紀子)

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