日本でもベストセラーとなっているトマ・ピケティ氏の『21世紀の資本』。とはいえ、700ページを超す大著だけに、同書を完読するのはなかなか困難だといえる。そうはいっても、何が書いてあるかぐらいは知っておきたい人も多いだろう。今更ながら、同書のポイントを解説する。

●資本主義の幻想を指摘

 従来の近代経済学では「資本主義が発展すれば富は多くの人に行き渡り、格差は自然に解消に向かう」という考え方が常識だった。これに対し、ピケティ氏は「歴史的事実として、資本収益率(r)は経済成長率(g)より高い」と主張。紀元0年から2100年までのrとgの推移を予測し、rは一貫して4〜5%台だったのに対し、gは20世紀後半に3.5〜4%に達したものの、歴史的に見るとそれは例外で、ほとんどの期間は2%未満だったという分析を示した。

 r>gの関係が成り立つことで格差は広がっていく。さらに「資本市場が完全になればなるほど、rがgを上回る可能性も高まる」などと資本主義の矛盾を指摘している。

 特に米国では、政財界に対する抗議行動として「ウォール街を占拠せよ」運動が広まったように、同書でも米国のデータを詳細に分析して、格差拡大が深刻化していることを改めて裏付けている。

●極端な格差拡大に警鐘

 資本格差が極端に開いていることにも言及。資本所得分布の上位10%が常にすべての富の50%以上を所有しているのに対し、下位50%が所有する富は「まったくのゼロか微々たるものだ」として、一握りの富める者だけが富を独占する極端な構造を問題視している。オバマ政権や安倍政権などは、富める者が富めば、そこから下流へと富がこぼれ落ちる「トリクルダウン理論」を持ち出しているが、ピケティ氏の主張に沿えば、このままいくと中流階級がどんどん下流に落ちていく二極化が鮮明になるだけだという。

●資本所得に対する世界的な累進課税を提唱

 格差解消に向けて、労働所得ではなく資本所得に関する累進課税を強化すべきだと提言。それも一国だけでは資本はより税率の低いタックス・ヘイブン(租税回避地)に逃げてしまうので、世界中が連携した取り組みが理想としている。それによって一握りの富裕層が独占してきた富を分配し、労働者層の底上げにつながるとしている。

※マネーポスト2015年春号