<資料>
 先週金曜日発表された米3月雇用統計のNFPは予想よりかなり悪い結果だった。ではこれを受けて米株は下がるのか、それとも下がらないのか。ヘッジファンドは米株ショート(売り)戦略に動くとの情報も一部で囁かれているだけに、それが試される局面といえそうだ。

 2012年後半を境に、リスクオフが限定的にとどまる状況が続くなかで、米株下落も限られる展開が続いてきた。「株下落が限られる」ということの一つの具体的目安は、NYダウなら120日移動平均線を大きく下回らないということだった<資料参照>。

 2012年後半以降で、NYダウが120日線を最も下回ったのは2014年10月の4%だった。いよいよ「株下落が限られる」という構図が崩れ始めたかと思われたこの局面を変えたのが、同年10月31日の日銀追加緩和だった。

※<資料>はコチラ⇒http://hbol.jp/?attachment_id=32410

 この2014年10月も含めて、2012年後半以降続いてきたリスクオフ限定相場における「米株下落が限られる」ことの目安、120日線を4%以上も下回らないということに変わりなければ、足元の120日線が1万7600円程度なので、目先NYダウは1万7000ドルを大きく割れない計算になる。

 ヘッジファンドの米株ショート戦略などで、NYダウが1万7000ドルを大きく割れてくるようなら、2012年後半以降続いてきたリスクオフ限定相場における「米株下落も限られる」構図が変化した可能性が出てくる。

 「株下落が限られる」とセットのように「円高が限られる」展開が続いてきただけに、為替の行方を考える上でも「株下落が限られる」がまだ続くのか、いよいよ崩れるかが大きな目安になるのではないか。(了)

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【吉田 恒氏】
1985年、立教大学文学部卒業後、投資情報会社の代表取締役社長などを経て、2011年7月から、米国を本拠とするグローバル投資のリサーチャーズ・チーム、「マーケットエディターズ」の日本代表に就任。国際金融アナリストとして、執筆・講演などを精力的に行っている。また「M2JFXアカデミア」の学長も務めている。
2000年ITバブル崩壊、2002年の円急落、2007年円安バブル崩壊など大相場予測をことごとく的中させ話題に。「わかりやすい、役立つ」として、高い顧客支持を有する。
著書に『FX7つの成功法則』(ダイヤモンド社)など

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