左『殉愛』/右『百田尚樹「殉愛」の真実』

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 作家の百田尚樹が、歌手でタレントのやしきたかじん(享年64歳)の"後妻"家鋪さくら氏の証言をもとに書いた『殉愛』(幻冬舎)。この「純愛ノンフィクション」の嘘やデタラメを暴いた『百田尚樹「殉愛」の真実』(宝島社、以下『殉真』)の刊行から約1カ月が経ち、「殉愛騒動」は新たな局面を迎えた。

「さくらさんが宝島社を相手取り、『殉真』の出版差し止めの仮処分を裁判所に申し立てたそうなんです」(出版関係者)

 出版差し止めの仮処分とは、個人の名誉やプライバシーを侵害する書籍や雑誌などの出版や販売等を禁止する、裁判所の仮処分命令のことをいう。2004年3月には、田中眞紀子衆議院議員の長女が、自らの離婚に関する記事を掲載した「週刊文春」の版元・文藝春秋に対し、同誌の出版差し止めの仮処分を東京地裁に申し立てた。長女側の主張を認めた裁判所は、文藝春秋に対し、同誌の出版を差し止める仮処分命令を出した。記事を掲載した当該号は、すでに約70万部が出荷されていたが、残りの出荷予定だった3万部にストップがかかった。

 もし、さくら氏の申し立てが裁判所に認められれば、今後、『殉真』を販売することが禁じられ、増刷できなくなる可能性も出てくる。もっとも、さくら氏は何を理由に出版差し止めを申し立てたのか?

 筆者は今回、『殉真』の取材・執筆を担当した宝島「殉愛騒動」取材班の記者の1人に接触。記者によると、さくら氏は3月2日付で東京地裁に仮処分を申し立てたというが、驚いたのはその理由だ。

「申立書の中で、さくら氏は件(くだん)の『温井メモ』がたかじんの真筆、つまりは本物だと主張しています。そして、『温井メモ』はたかじんの著作物なのだから、それを『殉真』や月刊『宝島』の4月号で勝手に、しかも、たかじんの筆によるものではないとして公開したのは著作権の侵害にあたる......こうした理由で、『殉真』と『宝島』4月号の出版差し止めを求めているのです」(記者)

『殉愛』の作者・百田尚樹によると、たかじんは生前、1000枚にも上る大量のメモを書き残しており、百田もさくら氏も「メモはすべて、たかじん本人が書き残したもの」として、さまざまな場面で紹介してきた。

 もっともこのメモには、『殉愛』発売直後から、数多くの疑問の声が挙がっていた。同書の発売にあわせて放映された『中居正広の金曜日のスマたちへ』(TBS系、14年11月7日放映)の特番(2時間SP やしきたかじん)でメモの一部が紹介されると、その直後からネット上で「たかじん本人が書いたものではないのではないか?」といった疑問の声が挙がったのだ。

 その代表例が、前述の「温井メモ」だった。「温井」とは、たかじんの桃山学院高等学校(以下「桃山学院」)時代の同級生で、現在は同校の校長を務める温井史朗氏のことだ。『殉真』によると、たかじんは遺言書の中で、母校である桃山学院に1億円を寄付するとしていたが、彼の死後の14年2月8日、さくら氏が桃山学院の校長室を訪問。そこでたかじんが生前、温井校長に宛てて書いたという〈桃山に寄付受口になってもらい(さくら氏に1億円の寄付を)戻してやってほしい〉といった内容のメモを温井校長に見せ、寄付の放棄を迫ったという。

 しかし、「温井メモ」のコピーを入手した宝島「殉愛騒動」取材班は、『殉真』と『宝島』4月号の中で、客観的事実の積み重ねと筆跡鑑定の結果から、このメモが何者かによって捏造されたものだと断定している。

 そもそも、この「温井メモ」は、前述のとおりテレビ番組『金スマ』で、さくら氏自らが公表したものだったはずだ。

「そうなんです。それをさくら側は(「温井メモ」が)『これまで公表されたことがない』などと主張しているのですから、取材班の中でも、いったいこの人は何を言っているのかと......」(前出・記者)

 それにしてもなぜ「さくら氏側」は、出版差し止めの理由を、一般的な名誉毀損やプライバシーの侵害ではなく、「著作権侵害」とする"奇策"をとったのだろうか?

 名誉毀損訴訟に詳しい弁護士がこう推察する。

「名誉毀損を理由にすると、宝島側も、それによる不法行為が免責される公共性・公益性、さらには真実性・真実相当性を証明するため、徹底的に反論するでしょう。また、プライバシー侵害を理由にすると、さくら氏が純然たる"私人"か否かが争点になる。これについてもさくら氏は、百田氏の著書で自ら顔を出していて、テレビや雑誌の取材にも応じているため、宝島側の反論が予想され、いずれにしても仮処分を得るのに相当の時間を要する。
 そこでさくら氏側が、もっとも手っ取り早く仮処分が認められると考えたのが、著作権侵害だったのでしょう」

 さらに注目すべきなのは、この申し立てを行ったさくら氏の代理人である。かねてから噂されていたとおり、名誉毀損訴訟の権威で、文藝春秋の顧問も務める喜田村洋一弁護士だ。

「まさに"因縁の対決"ですね。というのも喜田村弁護士は、『殉真』取材班の中核となった西岡研介氏とは、彼が『週刊文春』の記者時代からの昵懇の間柄。さらに西岡氏が、革マル派の影響下にあるJR東日本のいびつな労使関係を告発した一連のレポートを巡り、JRの労組から全国で50件近くの訴訟を起こされた際にも、喜田村弁護士は彼の代理人となり、5年近くに及ぶ裁判闘争をともに闘った仲ですから」(前出・出版関係者)

 さくら氏は、昨年12月にたかじんの元弟子で歌手の打越元久氏を、今年1月にはたかたじんの知人だった会社社長を、いずれもネット上での発言を理由に名誉毀損で訴えている。「殉愛騒動」をめぐって、さくら氏が法的措置に訴えるのは、これで3件目となった。この「騒動」にまた新たな火種ができた格好だが、前出の記者によると、宝島社側はすでに「反論書面」を提出。4月上旬にはさくら氏側の反論が予定されているという。

 裁判所は果たして、どんな判断を下すのか......。万が一にも仮処分が認められれば、前述のとおり、『殉真』が販売中止に追い込まれるという前代未聞の出版事件に発展する。

 百田尚樹が引き起こした「殉愛騒動」はまだまだ収まりそうにない。
(蟻田有蔵)