かつての中国株は相場全体が右肩上がりで株価10倍を実現するような「テンバガー銘柄」も続出していたが、ここ数年は値動きの重い展開が続いている。そんな中国株に「6年ぶりの大相場が到来する」というのは、TS・チャイナ・リサーチ代表の田代尚樹氏だ。田代氏がその根拠のひとつとなる中国経済の「質的改善」について解説する。

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 中国本土株を代表する上海総合指数は、2009年8月の高値3478ポイントを天井として5年に及ぶ下げトレンドが続いてきた。それが昨年7月後半から上昇トレンドに転じ、中国人民銀行(中央銀行)が金利引き下げを発表した11月から急騰。今年に入ってからも3400ポイント台を回復するなど、6年ぶりの大相場到来が現実となりつつある。はたしてその勢いは今後も続くのか。

 足元の景気を見ると、決してよくはない。2014年のGDP(国内総生産)成長率は7.4%増と、四半期ベースで見れば、2010年第1四半期(11.9%)をピークに鈍化傾向が続いている。生産過剰とされる製造業の設備投資が伸び悩み、2014年の固定資産投資は前年の19.6%増から15.7%増に鈍化。不動産投資は2013年の19.8%増から2014年は10.5%増と大幅に落ち込んだ。輸出も欧州や新興国経済の不透明感から前年の7.8%増から6.1%増に低下している。

 それら経済指標が今年大きく改善される見込みはほとんどなく、2015年の経済成長率はさらに鈍化して7%前後にとどまると予想する。

 しかし、数字では表われてこない中国経済の質的な改善は大きく進んでいる。今後それが株価に反映されてくるだろう。

 そもそも経済成長の鈍化は、いまに始まった話ではない。5年近く鈍化してきた理由は、見かけの成長よりも構造的な改革を優先させるという構造調整が進んでいるからである。その中身は次のように大きく3つに分けられる。

【1】不動産バブルの調整
 中国政府はこれまで4年以上かけて不動産価格を下げる抑制策を繰り返してきた。不動産価格が低迷しているのが何よりの証拠で、その効果がようやく表われたと見ていいだろう。

【2】生産過剰産業の淘汰と戦略的新興産業の育成
 鉄鋼やセメント、非鉄など重厚長大産業を中心に生産過剰が問題視されてきた。これがコントロールされつつあることは、設備投資が伸びていないことからも明らかといえる。一方で、国家戦略である「第12次5か年計画(2011〜2015年)」で定められた省エネ環境やエネルギー、IT、バイオといった戦略的新興産業は着実に育ちつつある。新興企業のウェイトが高い深セン総合指数が、重厚長大産業中心の上海総合指数よりも強い値動きとなっているのは、その証左だろう。

【3】加工貿易からの脱却、資本財中心の輸出構造への転換
 従来の加工組み立てを中心とした輸出から、より付加価値の高い機械をはじめとした資本財中心の輸出構造へと転換を図り、貿易構造のレベルアップを進めている。

 習近平政権はこれら旧来の構造がもたらしてきた非効率な経済体制にメスを入れ、それがようやく実を結ぼうとしているのが現状である。

※マネーポスト2015年春号