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消費者にとってはもはや毎年のことのようにも感じているが、4月からまた値上げされる食品が相次ぐ。昨年の消費税増税に続いて、さらに家計を圧迫する食料品の値上げだが、一方で国産食物への需要も高まりを見せている実態がこのほど民間のマーケティング会社が行った調査で明らかになった。

アンケートサイト「アイリサーチ」を運営するネオマーケティングが2015年2月12、13日の2日間、20〜69歳の全国の有職者の女性500人を対象に行った調査によると、食材や食料品に関する昨今の話題の中で、気になるニュースを訊ねたところ、「食料品の相次ぐ値上げ」が最多で57.4%。次いで「昨春からの消費税(8%)の増税」が56.8%とほぼ同率で続き、以下は「チェーン店などにおける異物混入事件」(49.4%)、「食品メーカー工場における毒物混入事件」(46.0%)と続き、価格面の次に食料品の安全性に対する関心が高いことがわかった。

4月から値上げされる食品のひとつとして挙げられるのが、牛乳だ。飼料価格やエネルギーコストの高騰等により、国内生乳生産者の経営が厳しい状況であることなどから、乳業大手などが牛乳やヨーグルト等の出荷価格を2〜5%程度値上げすることを発表しており、スーパーマーケット等小売業者へ出荷する段階での価格が値上げされることから、消費者価格への転嫁も当然ながら予想される。

こうした状況の中、前述の調査結果では牛乳が国産であることに対して、52%が「とても意義があること」と回答。41.4%が「意義があること」と回答し、合わせて9割を超える人が国産牛乳に対する重要性を意識している。その理由として、トップが「安心だから」で87.2%。以下は「安全だから」(75.4%)、「おいしいから」(42.4%)と続き、ここでも安全性や食に対する安心から国産牛乳を求める声が高かった。

異物・毒物混入事件や産地偽装など、食品に対する安全性や信頼性が揺らぐ事件が続いた昨今。牛乳をはじめ、食品価格の値上げが相次いではいるものの、安全性や信頼度には変えられない付加価値を持った国産食品への支持は依然高いとも言える。

(神野恵美)