逆石油ショックからスイスフラン急騰まで、世界市場が乱高下の荒波に晒されている。一見、無軌道に思えるグラフの曲線を紐解くと、その裏に大きな思惑が見えてくる。原油価格の暴落の仕掛け人は誰か、国際政治学者の浜田和幸氏が解説する。

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 ここ数年、1バレル100ドル前後で推移してきた原油価格は、2014年6月を境に急落し、50ドルを割り込むまでになった。これほどの暴落にもかかわらず、サウジアラビアが減産しない方針を表明したため、マスコミでは今回の原油安を「産油国によるシェールガス・オイル潰し」と解釈する論調が支配的である。
 
 一方、原油安が直撃し、40%以上のルーブル安に見舞われたロシアのプーチン大統領は「原油安は、ロシアを滅ぼそうとする米国とアラブ共同の陰謀だ」と断じている。
 
 他にも、原油を資金源にしているイスラム国を潰すために、米政府が意図的に原油安を仕組んだとの見方もある。
 
 さまざまな憶測が飛びかっているが、これらの見方は表層的に過ぎない。原油先物市場というのは投機マネーが暴れ回る”鉄火場”で、OPEC(石油輸出国機構)の価格支配力はすでにない。必ずしも需給を反映しないし、政府にも統制力はない。
 
 アメリカのエクソン・モービルをはじめ、原油の市場シェアを寡占している石油メジャー(大手6社のうち3社が米企業)は、自ら巨額のマネーを運用しながら、原油の投機筋と一体となって市場を動かしている。石油メジャーと投機マネーが資金を引き揚げない限り、こんな原油安は起きないのだ。
 
 では、彼らの狙いはどこにあるのか。
 
 米国でシェール開発を手がけている100近いベンチャーの大半は中小の事業者だが、原油価格が50ドルを割り込んで採算が合わなくなっている。今年1月に米テキサス州のシェール企業、WBHエナジーが60億円の負債を抱えて破綻したが、今後、破綻が相次ぐと見て間違いない。それらの会社や生産設備を二束三文で買い叩くのが石油メジャーだ。

 一方、原油投機のヘッジファンドなどはスーパータンカー(超大型石油タンカー)を仕立て、原油を安値で買い漁って満載し、価格が再び上昇するのを待ち受けている。
 
 つまり、石油メジャーやヘッジファンドのように、一見原油安で損しそうなプレーヤーほど、長期的に見れば利益を得る仕組みになっている。原油価格が上昇に転じるとしたら、地政学的なリスクが高まったときである。
 
 彼らは原油価格の下落でロシアが窮地に陥ることも織り込み済みだ。ルーブル安によるインフレで国民生活は苦しくなり、プーチンに対する支持率は低下しつつある。支持率回復のため、新たな戦争を始める可能性は十分ある。
 
 火種はそれだけではない。サウジが減産しないのは、シェール潰しではなく、産油国内の主導権争いが理由だ。
 
 サウジの「20ドルまで下がっても減産しない」という宣言は、他の産油国に対する恫喝だ。現実にそこまで下がると、余裕のあるサウジと違い、他の産油国は経済的に困窮する。暴発の危険があるのはイランで、サウジとの間で紛争が起きても不思議ではない。
 
 紛争により原油価格が上昇すれば、石油メジャーが傘下に収めたシェール企業は再び利益を出し、投機筋もぼろ儲けできる。別に意外な話ではない。似たようなシナリオは過去に何度も繰り返されてきたのである。

※SAPIO2015年3月号