買っていいのか? 買ってはいけないのか? 日本株を牛耳る外資系の日本株予測を大公開!

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一旦1万8000円台を付けた後、日経平均は1万6000円を割り込み、その後も不安定な値動きが続いている。そこで今回は日本株全体の売買の約6割を牛十耳っている外資系金融機関のプロ達に日本株の予測を聞いた。

ついに10%台に達する日本企業のROEが
日本株を押し上げる展開がやって来る!

 今好評発売中のダイヤモンド・ザイ3月号では、外資系のプロの中では、2015年の投資先としては米国株が最も有望な投資先という声が多い中、「それより日本株!」と断言するのは、ゴールドマン・サックスのキャシー・松井さん。実際、同社では、日本株は今後1年間について「オーバーウェイト」と見ているが、欧州株や日本を除くアジア株は「ニュートラル」、米国株に至っては「アンダーウェイト」としている。

「たとえばTOPIX(東証株価指数)は、今後1年間で1650ポイント、日経平均に換算すると2万500円まで上昇すると予測しています」(松井さん)

 その背景には、大胆な金融緩和政策のほか、企業が円安や法人税減税などで利益を拡大しつつ、自社株買いなどでROE(株主資本利益率)を高めてきていることがあるという。

「この仕事を25年やってきたが、やっと日本企業のROEが2ケタに乗ってきます」と、松井さんは感慨深げ。同社では日本企業のROEが15年度に10.7%、16年度に11.4%と「記録的な水準」に達すると予想する。

 ところが、こうした高ROEが予想されるにも関わらず、日本株の評価は他の国に比べて依然低く割安に放置されている。その割安感を解消する方向で、日本株が買われるというシナリオだ。

「日銀やGPIF(年金積立金管理運用独立行政法人)による投資拡大と自社株買いの継続で、15年も引き続き国内投資家が中心的な買い手となるでしょう」(松井さん)

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