弔い2.0:ちゃんと悼むためのスタートアップ

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「死者」がいる限り、「死」はビッグビジネスであり続ける。しかし、それは本当に満足な「死」を本人にも、遺された人にも与えているのだろうか。地縁・血縁・宗教にもとづく共同体が失われゆく時代、死をめぐるサーヴィスはいかなるものでありうるのか。デジタルテクノロジーはそこでどんな役割を果たせるのか。注目の葬儀スタートアップに話を訊いた。その他、注目の「デス・スタートアップ」9つを紹介。(『WIRED』VOL.14「死の特集」より全文転載)

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病院にせよ、介護施設にせよ、誰かが亡くなると、真っ先にやってくるのは葬儀屋だ。身内のなかでもとりわけ喪主となるべき人物は、そこから以後の段取りの細かい調整に明け暮れる。ゆっくりと故人と向き合う時間もない。流れ作業。誰かが、それをやらねばならないとはいえ「なんだかな」である。

そして続くお金の話。戒名ひとつ、松竹梅とオプションを出されても、故人のことを思えば「梅でいいか」とは、やっぱり言いづらい。見栄というよりも、そこは心情。故人を手厚く送ってあげたいというのは自然な想いだ。

「言ってみれば、誰かが亡くなったあとの一連のプロセスは、完全なブラックボックスなんです。一度、葬儀屋さんの仕入れの明細を見せていただいたことがあるんですが、見て驚きました。ここはデジタルテクノロジーで透明化し、効率化できる。そう思ってビジネスをはじめました」

語るのは葬儀スタートアップ、Amazing Lifeの篠原豊だ。スマホで葬儀、火葬のプロセスを一気にオンラインで発注できる明朗サーヴィス。その名も「シンプル葬」「シンプル火葬」。価格も火葬だけであれば、22万円。葬儀にかかる平均予算が200万円であることを考えれば、格段に安い。

仕組みは簡単だ。葬儀・火葬のメニューを細かく明朗化し、提携する葬儀屋さんや火葬場とのやりとりはすべてオンラインに集約。オペレーションコストを削減することで透明化と低価格を実現した。

「とはいえ価格が安い、ということに価値があるわけではないと思っています。実際、現在スマホを使ってうちに申し込んでこられるお客さんは、お金がないわけではないんです。むしろちゃんとお金を使いたい、と思ってるんですね。オプションとしての死化粧や遺体を長期保存できる、いわゆるエンバーミングという処理には、お金をかける方は多いんです。段取りや、予算のやりくりなどの時間を効率化することで『ちゃんと悲しむ』ことができる、ということがいちばん大事な価値なんです」

篠原自身数年前に両親を亡くした際、葬儀屋との段取りに明け暮れ、「ちゃんと悲しむ時間」を取れなかった後悔をいまももっている。その思いからビジネスを立ち上げたが、さらに大きなニーズがあることも見えてきた。

「シンプル葬やシンプル火葬をご希望されるお客さんの大半は、ご遺族の意向ではなく、むしろご本人なんですね。葬儀にお金をかけるくらいなら、余生を送るのに使ったほうがいい。そんな思いをもっている方はとても多いんです」


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“medieval funeral” by Hans Splinter (CC:BY 2.0 Generic)

自分がどんなかたちでこの世を去りたいか、みなそれぞれの願いをもっているが、実際に、それが叶うことは少ない。「看取り」について厚生労働省が行った調査がある。人生の幕引きの場面において「理想は本人の主導であるべき」と答えた人は76%であるにもかかわらず、「本人の理想通りに現実化した」と答えた人は14%しかいないというのだ(『文藝春秋』2014年11月号「世界の『死に方』と『看取り』12カ国を徹底比較」)。

篠原は「自分が死にたいと思ったやり方を叶えてくれるための選択肢が少ないんです」と語る。

都市化が進み、核家族化、ひいては「おひとりさま化」が進む今後の暮らしにおいて、「死に方の選択」は重要なテーマとなってくる。人の流動性が高まり、地縁や宗教による人々の結びつきが希薄化、あるいは無効化されていく世の中にあって、「葬儀」や「弔い」の形式は、ますます自己決定化され、パーソナライズされていくこととなる。

「いわゆる『おひとりさま』からのお問い合わせも最近は増えています。『お金を預けるのでわたしが死んだら火葬してもらえませんか?』というお問い合わせです。けれども、ふたつの理由から実現にはいたっていません」

ひとつ目の理由は、お金を預かるところをどうサーヴィスとして解決するのかという点。「仮にうちが倒産したとしてもお金がちゃんと戻るような仕組みになっていないといけません。きちんとした信託の仕組みが必要です」。そして、もうひとつは、ひとり暮らしの方が亡くなったことをどう知るか、という点だ。篠原は語る。

「2点目については、あるいはスマートフォンというデヴァイスが重要な役割を果たせるかもしれません。毎日何らかの通知を送り、それに対する反応を見ることで生存を確認できるかもしれませんし、GPSを使って見守ることもできるでしょう。さらに、例えば高齢化した団地などでは、ソーシャルネットワークを使って、お互いのことを見守るような仕組みも考えることができます。誰かに何かが起これば、それがトリガーとなって、身内や友人にすぐさま連絡が行くような仕組みもありうるでしょう」

監視といってしまうと聞こえは悪い。けれど、死をモニタリングするテクノロジーは、「孤独死」が社会問題化している現代においては、必要な装備とも言える。

「いま、多くの人が求めはじめているのは、自分の『死』を自分できちんと決めるということなんじゃないかと思います。そうすることで、遺された人も安心して、悼むことができる。うちでは近々新たに、通帳やその他の資産などを管理して、ご家族や友人に、その内容を生前にシェアしておけるアプリを発表します。亡くなったあとに、知らない預金通帳が出てきて困ったなんてことをなくすためです。こうしたことが起こってしまうと『故人を悼む』どころではありませんよね。故人が望んだかたちで、それに沿って遺された人がちゃんと悲しむことができる。そのための新しいサーヴィスが今後ますます必要になってくるはずです」

先の記事では、国際長寿センターが行った調査が掲載されている。「死についてよく考えるか」という問いに対して、日本人が突出して高いパーセンテージを示したことが記されるが、実態はといえば、日本人は「死」についてではなく、死後の後始末やそれにかかる費用について「考えている」にすぎない。

「死」を考えること、すなわち「お金の心配」であるという事実。きちんと悲しむべきは、まずはそこなのかもしれない。


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“Day 68: What Do You Wear to an Orthodox Jewish Funeral?” by Quinn Dombrowski (CC:BY 2.0 Generic)

「死」を変える注目のデス・スタートアップ

1.遺体を粉状にして土に還す、“オーガニック”なメソッドを提供

Promessa Organic AB/フリーズドライ技術で遺体を完全な粉末状にして埋葬する、スウェーデン発の「エコ葬儀」。火葬施設を代替するものとして、同国の行政も注目している。

2.宇宙葬をリードするシリコンヴァレー発スタートアップ

Elysium Space/1,990ドルの低価格、スマホアプリでの事前シミュレーション、SpaceXとの連携など話題も多い宇宙葬サーヴィス。2014年10月から日本にも進出。

3.いずれ来る自らの葬儀のための「オープンテーブル」

Departing/自分自身の葬儀計画を生前から立てるためのサポートをしてくれるサーヴィス。葬儀業界とテック業界それぞれを経たメンバーが集まり、2013年に創業。

4.ヴィデオメッセージなどのコンテンツを遺せるサーヴィス

MyLifeRevelation/ヴィデオレターをアップし、信頼の置ける友人を「見張り」として登録。自分の死後、見張り役からの連絡を受けた運営会社がヴィデオを公開してくれる。

5.死後のパスワードを法の下で保管できるサーヴィス

Entrustet/不動産やお金と同じく、オンラインアカウントも貴重な資産だ。パスワードで保護されたアカウントを生前指定した人物に、法的効力のもと移管できる。

6.家族を困らせないために重要な情報を記録

Light Path Ahead/家賃の振込口座や親族の連絡先など、遺族の生活に必要な情報は数限りない。それらを保存し、いつ訪れるかわからない死に備えるオンラインサーヴィス。

7.故人の「フットプリント」をシェアするサイト

Everlasting Footprint/故人との思い出を語り合うように遺された人たちが文章や写真を投稿し、オンライン版人生録を作成できる。サイトでは著名人のサンプルも公開。

8.葬儀専用のクラウドファンディングサイト

FuneralFund/葬儀費用だけでなく、遺族の生活を支えるための資金援助の場としても活用されつつある。各プロジェクトには誰もが匿名で投資できるのもポイント。

9.ソーシャルメディアからメモリアルページをつくる

Aftercloud/故人のソーシャルアカウントを閉鎖する手続きを代行してくれるだけでなく、そこにアップされたデータを保管してメモリアルページを作成できる。

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