大豆やトウモロコシ、小麦といった穀物は大半を輸入に頼っており、円安のあおりをもろに受ける。

 足元では一大生産地である米国の豊作見通しから国際価格は下落しているが、需要の増大で在庫は減少傾向にあり、円安の進展で円建ての輸入価格はさらに上昇する。

 いうまでもなく、大豆は食用油や調味料の他、豆腐や納豆などに使われ、小麦はパン、うどん、パスタの原料となる。トウモロコシは家畜の飼料となるため国産肉の価格上昇につながるし、ビールや清涼飲料水の材料となるコーンスターチの原料でもある。

 日本の食卓を支えるあらゆる加工食品に影響を及ぼすことになる。畜産業界からは嘆きの声があがっている。

「2〜3年前までは米国や豪州の干ばつの影響で飼料価格が高騰し、今は円安が追い打ちをかけている状況で、死活問題となっています。

 和牛1頭の飼育期間は30か月ほどかかる。円安が進むと飼料代がかさみ、1頭当たりの利益はどんどん消えていく」(全国食肉事業協同組合連合会)

※週刊ポスト2014年12月26日号