執拗にウイルス感染を試みる「やり取り型」攻撃、国内5組織で確認 - IPA

独立行政法人情報処理推進機構(IPA)は21日、標的型サイバー攻撃の手口の一つ「やり取り型」攻撃が国内の複数の組織で確認されたとして、注意を喚起した。2014年8月から10月にかけ発生したもので、従来よりウイルスに感染させるための「やり取り」が巧妙さを増しているという。

「やり取り型」攻撃とは、一般の問い合わせなどを装う無害な「偵察」メールのやり取りの後で、ウイルス付きのメールを送信してくるサイバー攻撃。受信者が返信すると、辻褄を合わせた会話を続けながら、ウイルス付きの添付ファイルを送付し執拗に感染を試みることが特徴。

IPAでは、「やり取り型」の攻撃手口を2011年7月に最初に確認。2012年以降も断続的に発生していたが、直近1年ほどは同様の攻撃を確認していなかった。

だが、2014年8月から10月にかけ、国内の5組織に対し同等の攻撃が計7件発生したことを新たに確認した。8月に発生した攻撃では、メールの送信元IPアドレスが2012年7月の攻撃と一致しており、添付ウイルスも類似していたことから、IPAは同一の攻撃者が数年に渡り国内組織へ攻撃を繰り返していると推測している。

8月から10月にかけ確認された「やり取り型」攻撃の特徴としては、「外部向け窓口が狙われる傾向がある」「状況に応じてウイルスの形態を変化させる」「辻褄の合う会話を行う」「少数の宛先に送る」「パスワード付き圧縮ファイルを使う」など。

IPAは対策として、実行形式のファイルなど不審なファイルを開かないこと、ウイルス対策ソフトウェアを最新状態に保つことなどに加え、「攻撃の手口を企業全体で認識、注意する」「不審メール受信時の連絡や情報共有・体制を整備する」「部からの不審な添付ファイルの安全な確認方法を検討する」などを推奨している。