リアルタイムデータを活用することで、これまでのビジネスの方法論は大きく変わり始めている。注目のスタートアップ2社の代表と、彼らが利用するリアルタイムデータプラットフォーム「SAP HANA」を開発したSAPと、SAP HANA開発に参画したIntelの幹部が、その可能性とともに、新たに立ち上がる問題点について語る。

「「リアルタイムデータ活用」で変わるスタートアップ・ビジネス、3つの方法論」の写真・リンク付きの記事はこちら

リアルタイムデータを活用することで、ビジネスはどう変化するのだろうか。このテーマについて語り合うイヴェントを、9月29日(月)に東京都内にて、WIREDが開催した

パネリストとして参加したのは、jig.jp代表取締役社長の福野泰介、ABEJA代表取締役CEOの岡田陽介、SAPジャパン バイスプレジデント チーフイノベーションオフィサーの馬場渉、インテル取締役副社長の宗像義恵の4名だ。

SAPはリアルタイムデータを活用するための基盤「SAP HANA」を提供する企業だ。インテルはSAP HANAが稼働するCPUを提供しており、SAP HANAの開発にも参画している。一方、スタートアップ企業であるjig.jpおよびABEJAは、すでにこうした基盤の上でリアルタイムデータを活用したビジネスを展開している。

SLIDE SHOW FULL SCREEN FULL SCREEN FULL SCREEN FULL SCREEN dsc_4359

2/4岡田陽介:画像解析技術と機械学習技術等を活用した、リアル店舗向け解析ソリューションを提供するABEJA代表取締役CEO。

dsc_4458

3/4宗像義恵:リアルタイムデータプラットフォーム「SAP HANA」の技術基盤を開発する、インテル取締役副社長。

dsc_4538

4/4馬場渉:リアルタイムデータプラットフォーム「SAP HANA」を提供する、SAPジャパン バイスプレジデント チーフイノベーションオフィサー。

Prev Next PAUSE EXIT FULL SCREEN dsc_4345

福野泰介:福井県鯖江市を拠点に「オープンデータ」を活用したモバイルアプリ開発事業を行う、jig.jp代表取締役社長。

dsc_4359

岡田陽介:画像解析技術と機械学習技術等を活用した、リアル店舗向け解析ソリューションを提供するABEJA代表取締役CEO。

dsc_4458

宗像義恵:リアルタイムデータプラットフォーム「SAP HANA」の技術基盤を開発する、インテル取締役副社長。

dsc_4538

馬場渉:リアルタイムデータプラットフォーム「SAP HANA」を提供する、SAPジャパン バイスプレジデント チーフイノベーションオフィサー。

1. サーヴィスを人の感覚に近づける

福井県鯖江市を拠点にオープンデータを活用したモバイルアプリ開発事業を行う「jig.jp」では、鯖江市図書館の空席状況が確認できるウェブアプリ『sabota』を開発した。これまで市役所や公共サービスに直接関わることの少なかった女子高校生たちが、さまざまな市民団体や地元企業、大学、地域メディアなどと連携し、新しいまちづくりを模索していく実験的な市民協働推進プロジェクト「鯖江市役所JK課」の協力によって生まれたものだ。

これにより図書館のユーザーは、リアルタイムで館内の空席状況が把握でき、わざわざ現地まで出向く必要がなくなったという。福野氏は、「図書館の1人用座席は開館前に人が並ぶほど人気。その空き状況を知りたいという女子高生の声からこのアプリが実現した。いまの状況をちょっと覗いてみようというリアルな人間に近い感覚で使えるアプリだ」と説明する。

2. 人の行動を可視化できる

一方ABEJAは、実店舗での消費者行動データをリアルタイムで取得し、画像解析や機械学習などで分析するといったサーヴィスを提供している。商品を購入した際のPOSデータだけでは把握できない消費者の年齢や性別、店舗内での行動などを可視化し、リアルタイムでマーケティングに活用できるという。

岡田氏は、「潜在顧客が購入に至るまでの経緯がわかるようになれば、売上も変わるだろうし適切な在庫レヴェルもわかるようになる」としている。

3. ビッグデータに新たな発見をもたらす

jig.jpやABEJAのサーヴィスはまさにリアルタイムデータをうまく活用したビジネスの例だが、今後リアルタイムデータを活用することでどのような世界が広がるのだろうか。

SAPジャパンの馬場氏は、「ビッグデータをリアルタイムに分析することで、新発見があるはずだ」と話す。

「例えばサッカーの場合、これまでのスポーツ分析では誰がボールを蹴りシュートしたか、ファウルをしたのか、イエローカードをもらったのかといった、何らかのイヴェントが発生した場合のみデータを収集していました。しかし、ほとんどのプレイヤーは試合中ボールを蹴っていない時間の方が長いんです。最新の技術をつかった高度なトラッキングシステムを備えたカメラであれば、ボールを蹴っていないプレイヤーの動きも把握できる。こうした技術を使うことで、これまで把握できなかったことも見えてくるはずです」(馬場氏)

一方、インテルの宗像氏は異なる視点からリアルタイムデータ活用ビジネスについてコメントしている。それは、リアルタイムデータの所有権がどこにあるかという点だ。

例えばサッカーのデータであれば、所属チームやサッカー協会などが所有することになるだろう。新たな事業を展開する際は、こうしたデータの所有権も含めて検討する必要があるとした上で、今後期待するサーヴィスについて「人が暮らしやすい世の中になるためにリアルタイムデータを活用してほしい」と述べた。

TAG

Big DataIntelOpen dataSAPStartupWIRED Promotion