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製薬会社のMSDが行った調査で、成人男女の約4割に不眠症の疑いがあることが明らかになった。

同調査は8月12日〜19日の間、全国の20〜79歳の男女7,827人を対象に実施。世界共通の不眠症判定法“アテネ不眠尺度(AIS)”を用いて、不眠症の疑いの有無を確認した結果、約4割が「不眠症の疑いあり」と判定された。また、不眠症の疑いのある人は、不眠によって「日中のパフォーマンスが3割以上ダウンする」と回答する結果となっている。

一方、不眠症の疑いのある層は、不眠症の疑いのない層と比較し、特に「不安感」、「憂鬱な気持ち」、「緊張感」が約4倍高いスコアに。さらに、就寝前の行動については、不眠症の疑いのある層の約9割が脳の覚醒を引き起こす行動があると回答。具体的には、20代・30代男女で「PC・タブレット・スマホ」、70代男女では「テレビ」、40代・50代男性では「飲酒」のスコアが高くなっていた。

今回の調査結果を受け、睡眠障害が専門の久留米大学医学部の内村直尚教授は「就寝時に『携帯電話などの操作、ゲーム、飲酒、カフェイン摂取、喫煙、考え事』が習慣になっていないか、ご自身の『脳の覚醒チェック』を行って、改めることをすすめたい。これらはいずれも、脳が休息したいときに、逆に覚醒を強めるような行動といえる」と語る。

この脳の覚醒状態を司っているのが、オレキシンという脳内にある神経伝達物質。オレキシンが分泌されることで目覚めている状態を保つが、不眠症では就寝時にも過剰に分泌されることで、覚醒状態から睡眠状態への切り替えがうまくいかなくなっているのだという。「就寝時に、脳が覚醒状態になってしまうと、なかなか寝付けないだけでなく、眠っている間も脳の一部が覚醒しているような状態に陥り、深い熟睡が妨げられ、翌日の眠気やパフォーマンスの低下を引き起こす可能性がある」と内村教授は注意を呼びかけた。

(神野恵美)