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就職活動を行っている学生や転職活動中の若い世代の方に「一般常識や時事問題については、どの程度、準備しておけば良いのですか?」と尋ねられることがある。それだけ、一般常識や時事問題いうのはアタマの痛い問題なのかもしれない。

○何が合理的なのか?

一般常識テストやSPI試験の結果が選考の材料にされることも多いので、勉強しないわけにはいかないが、「就職活動を有利に導くため」という目的だけであれば、「日々ニュースをチェックする」「毎日、新聞を隅から隅までよく読む」という習慣を課して生活することは非効率かもしれない。就職活動のために必要なビジネスパーソンとして押さえておくべき情報と、必ずしもそうでない情報とが混在しているからだ。普通に講座を受けるなり問題集や参考書で勉強するなりしたほうが、よほど合理的だと思う。

とはいえ、自分が希望する業種のトレンドや業界動向などについては常にアンテナを張っておく必要がある。それこそ、その業種に関するニュースをチェックしたり、ブームを把握したり、今後の展開を自ら考えたりするなど「先読み」する習慣が必要となる。

面接の担当者はその業界で実際に仕事をしている人なので、付け焼刃の知識では一瞬で見透かされてしまう。ある程度早い段階から継続して情報収集し「業界に注目」する必要がある。

○「お客様」目線だけではいけない

とはいえ、所詮はその業界に直接関わっているわけではないので、現場で働いている社員には知識と経験でかなうはずがない。

従って「どれだけ知っているか」という知識ではなく、「どれだけ興味をもってその業種を注目しているか」という切り口とモチベーションが、時事問題、一般常識を学ぶ上で必要になる。「今、自分はここでどう働きたいか」という意思が何より大切だ。

あるテーマパークへの就職を志望した学生が、「自分はこのテーマパークが大好きだ」、という切り口で、このテーマパークに関する時事ネタや一般常識に関する豊富な知識のアピールを熱烈に行った結果、「ありがとうございます。今後共よろしくお願いします。」と言われ、落とされてしまったという話を先日聞いた。会社の採用する立場から見たら、その学生は「お客様」だったのだろう。もちろん「お客様目線」は重要だが、あくまでも「売る側」を会社は必要としている。

「その業界で仕事をしよう」としているのであって、「その業界のお客さんになろう」としてはいけないということだ。

<著者プロフィール>片岡英彦1970年9月6日 東京生まれ神奈川育ち。京都大学卒業後、日本テレビ入社。報道記者、宣伝プロデューサーを経て、2001年アップルコンピュータ株式会社のコミュニケーションマネージャーに。後に、MTVジャパン広報部長、日本マクドナルドマーケティングPR部長、株式会社ミクシィのエグゼクティブプロデューサーを経て、2011年「片岡英彦事務所」を設立。(現 株式会社東京片岡英彦事務所 代表取締役)主に企業の戦略PR、マーケティング支援の他「日本を明るくする」プロジェクトに参加。2011年から国際NGO「世界の医療団」の広報責任者を務める。2013年、一般社団法人日本アドボカシー協会を設立代表理事就任。