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厚生労働省は9月16日、国内で感染者が増えているデング熱への診療時などに役立ててもらうための「デング熱診療ガイドライン」を全国の自治体などに通知した。

蚊を媒介して感染するデング熱は、デングウイルスを原因とする急性の熱性感染症。蚊がデングウイルスに感染した人の血を吸い、体内で増殖させた後に別の人間を吸血することで、デング熱の感染者が増えていく。感染すると発熱や頭痛、筋肉痛、皮膚の発疹などの症状を伴う。

厚生労働省は、国内で感染者が100人を超えたことなどを受け、9月12日付で「デング熱国内感染事例発生時の対応・対策の手引き 」を公表。デング熱の感染を防ぐため、各自治体や国民が取った方がよい対応策がまとめられているが、それとは別に今回、医療機関など用に同ガイドラインが公表された。

同ガイドラインによると、ヒトがデングウイルスに感染しても顕著な症状が出現しない「無症候性感染」の割合が5〜8割もある一方で、症状が出現する場合の病態としては、比較的軽症の「デング熱」と顕著な血小板減少などを伴う「デング出血熱」に大別されるという。さらにデング出血熱は「ショック症状を伴わない病態とショック症状を伴うデングショック症候群」に分類されると、同ガイドラインには記されている。

デングショック症候群等の病態になった患者は「重症型デング」と呼ばれ、その診断基準としては「呼吸不全が認められる」など複数ある。ただ、重症型になるリスク因子としては「妊婦、乳幼児、高齢者、糖尿病、腎不全などが指摘されている」とのこと。

また、デングウイルスに有効なワクチンなどはなく、水分補給や解熱剤(アセトアミノフェン)などの対症療法が基本となるが、アスピリンやイブプロフェンは出血傾向を助長するため、「使用すべきではない」と注意喚起している。

なお、同手引きは厚生労働省のホームページより確認できる。

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