『ボクラ少国民』(講談社文庫)

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「このままいくと、次は改憲、そして徴兵制復活ということになるんじゃ......」

 7月1日、安倍政権が「集団的自衛権容認」を閣議決定して以降、国民の間で徴兵制への懸念が強まっている。だが、正直に言うと、こうした意見を聞いても今さら寝ぼけたことを言っているとしか思えない。なぜなら日本は、6・3・3の学校教育で誰でも「一人前の兵隊」になるよう徴兵訓練を行っているからである。すでに事実上の「徴兵制」が敷かれているといってもいい。

 何をバカなことを......。日本の学校は、戦後、日教組によって国旗掲揚や国歌斉唱まで拒むような「平和教育」をしてきたではないか。そう、反論する人もいるかもしれない。

 しかし日本の映像を見た外国人の反応を紹介する「海外反応サイト」では、日本の学校風景、とりわけ小学生が教室の掃除や給食の給仕する姿や、体育祭、朝礼などの学校行事における団体行動に驚きを隠せず、「まるで軍隊だな」「我が国の徴兵訓練よりしっかりとやっている」という書き込みで溢れかえるほど。私たちが「当たり前」と思ってやってきた学校行事や集団行動は、世界の人からすれば「軍事訓練」そのものなのである。

 事実、日本の学校教育には「軍事教練」の名残が、いたるところにある。

 その代表的が「ランドセル」であろう。ランドセルは西洋式軍用背嚢から派生した。軍隊に入ったときのために背嚢を担ぐ訓練を6歳からやっている、というわけだ。同じく中学になって学生服(詰め襟)が制服になったのも「軍服に慣れる」ためなのだ。

 学校では、1クラス3、40名。それを5名前後の班に分けるが、これも軍隊の小隊と分隊からきている。遠足や修学旅行などの校外活動では、これを「中隊」規模となる100名前後に分ける。学校の活動単位は、基本的にすべて軍隊の区分けといっていい。

 朝礼は司令官の訓示の訓練。気をつけ、前ならえ、休めは軍隊の待機行動の基本。ホームルームの起立、一同礼、着席も隊長への挨拶。生徒による掃除や給仕は集団行動の意識付け。今はさすがに減っているが、教師による生徒への体罰も上官の命令に対する絶対服従を身体に叩き込むためで、こちらも軍事教練の名残なのだ。

 一人のミスを班(小隊)の連帯責任で懲罰を与えるのも同様だ。軍隊では一人のミスで小隊が全滅しかねない。小隊が全滅すれば、そこから分隊、中隊へと被害が広がる。だからこそ軍隊では、班(小隊)全体が共通意識を持ち、裏切らず、逃げ出さないよう徹底して同調圧力をかけ、小隊が一個の生物のようになるよう訓練する。この傾向は運動部に今でも色濃く残っていよう。とりわけ坊主頭、不祥事の際、有無を言わせぬ連帯責任など高校野球は、銃をバットに持ちかけた軍事教練と思えば、なるほど、と納得するはずだ。

 そもそも日本の学校は「兵舎」なのをご存じだろうか。職員室は上官室、教室は兵隊の宿舎兼待機所。運動場や体育館は訓練場所といったように学校はそのまま兵舎として活用できる、というか、兵舎をそのまま学校にしたというほうが正しいだろう。

 夏休みになれば、小学生たちは朝のラジオ体操をする。このラジオ体操も「兵式体操」が元になっている。兵式体操とは、1885(明治18)年、文部大臣だった森有礼が「貧弱な日本人の体格を強化」することを目的に発案した。江戸時代まで日本人は、一部の武士を除き、肉体の強化に関心はなかった。そこで欧米人に負けない肉体を得るために兵式体操や柔道などの格技を学校教育に取り入れた。スポーツのことを「体育」(身体を育てる)と称するのは、そのためなのである。

 実際、体育祭は、隠されてきた軍事教練ぶりがいかんなく発揮される行事であろう。行進、組体操、障害物競走などは、本当の軍隊でも行うカリキュラムであり、騎馬戦、棒倒し、応援合戦などは、軍隊のレクリエーショ競技といっていい。

 6・3・3の12年、日本人は銃こそ扱わないが、徹底的に「軍事訓練」の基礎を叩き込まれている。なにより軍隊は前線で戦う兵隊ばかりが必要ではない。軍の部隊を支える「軍属」、一般業務を担当する人材のほうがはるかに重要なのだ。その意味で、男女問わず健康な日本人ならば、銃などの専門知識と軍規を教えれば、すぐにでも軍属として使える。外国人が日本の学校風景を見て、異様に思うのも当然であろう。

 憲法で国民に教育を受ける「権利」があるといいつつ、それがなぜ国民の「義務」なのか、疑問に思ったことはないだろうか。

 それは、義務教育が「国民皆兵」の制度だからである。──経済評論家の日下公人氏は、自著『教育の正体 国家戦略としての教育改革とは?』(KKベストセラーズ)で、そう喝破している。明治新政府が義務教育を行ったのは、巷間、語られてきたような最先端の西洋文明を受け入れるためではなく、「富国強兵」のための国民皆兵に不可欠だったから。日下氏はそう指摘しているのだ。

 幕藩体制から中央集権国家となった明治政府は、徴兵した国民皆兵へと移行した。たとえば九州と東北出身者が同じ部隊に配属すれば方言でコミュニケーションできない可能性がでてくる。読み書き計算などの基礎学力、軍事行動に必要な運動能力、軍としての規律ある集団行動といった、一定の基礎が揃わなければ近代軍として運用ができない。全国から一般国民を徴兵するとなれば、兵の均質化を「国家」が担う必要が出てくる。そのために義務教育制度が始まったというわけだ。

 標準語を教え、最低限の読み書きなどの基礎学力、体育(格技)による運動能力の向上、集団行動の徹底を尋常小学校から高等小学校(現在の中学2年生)までに教え込む。まずは国民すべてを兵士として教育し、そのなかで別な分野に才能があれば他の分野の高等学校や専門学校に行くというのが、明治以降の日本の教育制度の実態だったのだ。

 この義務教育による国民皆兵制度は、なにも日本の専売特許ではない。

 最初に発案したのは、かのナポレオンなのである。騎士階層から兵権を奪い、国民軍で巨大な版図を築いたナポレオンは、「国家による国民の教育」が軍の強化につながると考えて実践。それを「啓蒙君主」として名高いプロイセンのフリードリヒ大王が取り入れ、欧米列強で普及した。日本は、明治維新後、これらの制度をそのまま取り入れたにすぎない。戦前の日本が戦争に突き進んだのも、高い基礎学力と体力、忍耐強く連帯意識も高く従順という「日本兵」が、1億人の人口からほぼ無尽蔵に生産され続けたためであろう。

 日下氏の前著によれば、第二次世界大戦以降、欧米諸国では「義務教育による国民皆兵制度」を否定、どんな教育をするのかは国家ではなく親(保護者)が決めるべきと「教育権」を国家から奪い返した。そんな欧米人にすれば先進国で唯一、そして「敗戦国」である日本が「国家による教育権」を保持し、「義務教育による国民皆兵制度」を持続させている姿は、異様としか思えないだろう。

 集団的自衛権を容認したいま現在にいたっても、国家による教育権の問題を指摘するメディアはない。戦後、平和教育を自称してきた日教組といえば相も変わらず、有能な「軍属」を育て続けている。終戦からもうすぐ70年、この機会に「教育権」についても考えてみてはどうだろうか。
(西本頑司)