すでに海外に避難した地震学者が北海道と東京の大地震発生を予測し坂上忍が驚く

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1日放送の「してみるテレビ 教訓のススメ」(フジテレビ系)に、地震の専門家らが登場し、「大地震は必ず来ます」「東京直下の前に、北海道で大きな地震がある」と語った。

番組では「大地震はほんとうに来る?」というテーマで、坂上忍が国民を代表して、地震の専門家に一から聞いてみることに。

疑問に答えてくれる専門家は3名。

地震発生メカニズムの第一人者、濱嶌良吉氏

地震予知の第一人者、早川正士氏

防災・危機管理の第一人者、渡辺実氏

坂上が「近い将来、大きな地震がまたやってくるぞって、まことしやかに言われてますけども。本当に、大きな地震は近々に来るんでしょうか?」と、単刀直入にたずねると、濱嶌氏「必ず来ますね」と即答した。

それに合わせて早川氏が「中期予測によると、関東ではここ20〜30年でマグネチュード7が来るのが7割と言われています。これは統計ですから、多分来るんだと思います」と持論を述べた。

あまりの即答ぶりに坂上は「そうなんだ…」と唖然とした表情に。

また、濱嶌氏はフリップを使い、日本海溝のプレートが限界状態に来ていることを説明。「いつ大地震が来るんですかという質問ですが、400年くらいのサイクルで、それが連動して起きる可能性が非常に高いんですね」と言い、北海道でも1611年に大きな地震があったことを挙げた。

ではなぜ地震大国と言われる日本で、国民の耳に地震予知の情報が入らないのだろうか。これについて濱嶌氏は「地震予知は基本的には禁止しているんですね。今、日本は。これは阪神大震災直後に国土庁から、100%確実な情報意以外は発信してはいけないという通達が出たんです」と、意外な事実を語る。

これまで、大地震の予知が正確にできなかったことから、政府は、日時などの断定的な表現を禁止し、現在では長期スパンでの地震の発生確率でしか発信できないというのだ。

また、早川氏の地震研究によれば、地震の1週間前に発生する電気をとらえて、地震の規模や場所を予測するという。

坂上が「何で国はそれを認可しないんですか」とたずねると、早川氏は「国は、予知をできないことを結論としているので」と答え、また「だから我々も国からお金をもらってませんので、自分たちで事業化をして、国民の皆様の支持を得てお金をいただくと。そういうことしかないわけ、現時点では」と心中を語った。

さらに坂上が「次、(大地震が)どこ来ると思います?」と直球の質問を続けると、濱嶌氏は「南海トラフよりも、まず東京直下の方が近いんですね。その前に、北海道で大きな地震があるんです」と答え、東京直下型の前にまず、北海道に大地震があると持論を述べた。

では、東京に首都直下型の地震が来た場合、東京はどのような状況に陥ってしまうのだろうか。

被害の想定については渡辺氏が「この間、内閣府が首都直下の被害想定を出しました。この被害想定の中に、『国家存亡の危機』という言葉が出てくるんですよ」と語る。内閣府によれば61万棟が倒壊・消失、2万3000人が死亡、経済損失は95兆円に登ると予想されるという。

これまで様々な地震の被害想定を我が国は行っているが、「国家存亡の危機」という言葉を使ったのは初めてだという。

また、坂上が「では、東京に直下型の地震が来たとして、来た時って何をすればいいんですか? 死なないにはどうしたらいいんですか?」と対応策について質問した。

その問いについては濱嶌氏が「その前に逃げるしかないんですよ。避難先を早く決めておくということです。私はマレーシアに移住しましたから」と告白した。これには坂上も「えっ!?」と驚く。

「もう、そういうことをやらなきゃいけない時期に来ているんですね。それほど日本は今、危ないということなんです」と、濱嶌氏自ら、すでに日本から脱出していることを認めた。

大地震に対応するには、まず、安全な避難先を用意しておくことが何より重要だという。

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