【図1】日経平均チャート(週足)*楽天証券マーケットスピードより

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 景気や企業業績の動きはトレンドやサイクルをなす習性があり、それを反映して動く株価もトレンドやサイクルをなす習性があります。ですから、株価チャートを見ていくときには、まずトレンドを意識すること、そして、その背景にあるファンダメンタルズの動きを考えることが大事であり、それこそが株価チャートを実践的に使いこなす最大のコツ、というのが前回の結論でした。

 では、株価トレンドが上昇トレンドなのか、下降トレンドなのか、横ばいトレンドなのか、それはどう判断したらいいのでしょうか。そのための切り札として移動平均線の使い方のコツを紹介していきましょう。

移動平均線に注目していれば、リーマンショックは避けられた

 移動平均線については後ほど基本からお話するとして、まずは実例から見ていきましょう。

 下の株価チャートを見てください。これは、2005年から2007年にかけての日経平均の週足チャートです。この時は小泉政権、そして第一次安倍政権と連なる時期で、改革期待と世界的な好景気の流れの中で順調な株価上昇が続いていました。

 このチャートに描かれている補助線は52週移動平均線というものです。過去52週間(約1年間)の株価の平均値を連ねたものですが、日経平均はこの線に沿って順調な上昇トレンドを描いていることがわかります。そして、株価がこの線の近辺まで来ると反発しやすく、良い買いポイントになっていることもわかります。

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 ところが、Bの局面で株価は52週移動平均線をハッキリと割り込んでしまいました。それまでも少しだけ割り込むことはありましたが、これだけズドンという感じで割り込むのはこの上昇トレンドの中では初めてでした。

 実は、この下落から日経平均は下降トレンドに転換して、その後1年近くに渡って株価が下がり、翌年の10月にはリーマンショックにより6000円台まで行きました。上の図のB地点から半値以下の水準まで下がってしまったわけです。

 ここで注目したいのは、A地点とB地点はよく似たような動きにもかかわらずB地点の下落が決定的に重要なサインになったということです。結果的にもそういうことがいえるわけですが、テクニカル的には52週移動平均線を割り込んだかどうかで、その重要度の違いがその時点でも判断できました。

 ここで大切なことは、B地点で、「いままで相場のサポート線として強力に機能していた52週移動平均線を、どうしてこんなにも割り込んでしまったのか」を真面目に考えることでした。

 この当時、アメリカで低所得者向けの住宅ローンであるサブプライムローンが大量に発行されていたのですが、それがだいぶ焦げ付いてきて問題視され始めていました。当時は「サブプライムローン問題」と言われて騒がれ始めていました。

 この問題については、当時、専門家の間でも「アメリカの住宅部門の中でもごく一部のセクターの問題だから、日本経済にはあまり影響がないだろう」という意見が大半でした。しかし、日経平均が52週移動平均線を大きく割り込む動きを見て、「これは、何か大変なことが起きているのかもしれない」と警戒を強めることができたのではないかと思います。

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