仕事はあっても働く人がいない――。飲食、販売、サービスなどあらゆる業界で深刻な人手不足に陥っている日本経済。その解決策として重用されているのが女性たちだ。

 近年、女性が働く職種の垣根はなくなりつつある。佐川急便が1万人の主婦パートを募集する計画を発表するなど、これまでガテン系で「オトコの仕事」と思われてきた運送業界も、すすんで未経験の女性を採用する時代となった。

 空いた時間を利用して自宅周辺でできる配達仕事なら、まだ多くの女性たちの応募も見込めるだろう。しかし、不規則な勤務時間で、ときに長距離運転も強いられるトラック運転手となれば話は別だ。

 国土交通省は働く女性のわずか2.4%、2万人しかいない女性トラック運転手を、2020年までに倍の4万人まで増やす目標を掲げた。同省のホームページでは“トラガール(トラック+ガール)”専用のサイトを立ち上げ、現役女性ドライバーの経験談などを紹介していくという。

 また、「きつい・汚い・危険」のいわゆる“3K職場”のイメージを払しょくすべく、運送業者に女性でもできる柔軟な業務体系を促したり、女性用トイレや更衣室の設置を呼び掛けたりしていく予定だ。

 だが、その程度で本当にトラガールが務まるのか。「そんなに甘い世界じゃない」と吐き捨てるのは、大手食品メーカーの物流子会社で大型トラックを運転するAさん(51)だ。

「運ぶ荷物が決まっている定期便中心の大手運送会社はまだ恵まれています。従業員もたくさんいるから運転技術は同乗しながら丁寧に教えてくれるだろうし、荷積みや荷下ろしもキャスターがついたワゴンやフォークリフトで男性がやってくれる。

 でも、本当に悲惨なのは人手が足りなく物流費も削減される一方の下請けや孫請け会社なんです」

 では、中小の運送業者では、どれほど過酷な労働が待っているのか。

「まずドライバーが足りなければ、女性といえども中距離や長距離を乗らされるし、残業もざら。

 荷物の運び先はあっても、帰りに積むものがなければカラで戻ってくるわけにはいかないので、逆方向の県まで手摘みの重い荷物を取りにいったり、ひどい場合はSA(サービスエリア)やトラックターミナルなどで夜を明かしたりすることもあります。

 そもそも、燃料費や物流費の削減でなるべく高速道路を使わないよう指示している業者が多いため、下道で渋滞や工事に巻き込まれて定時に戻れない場合も多い。コンビニでトイレを借りつつトラックで仮眠しようと思っても、エンジンをかけっ放しだと近所からクレームがくるので、夏でも蒸し風呂のよう。

 そこまでして給料が安いとなったら、なかなか女性ドライバーが定着するのは難しいかもしれません」(Aさん)

 かつては日本を縦断する長距離専門のトラックやバスのドライバーなら、「年収1000万円はラクに稼げた」(Aさん)というが、現在、運送業の平均月収は約34万円(2013年度/厚労省調べ)で、建設業や製造業を下回っている。

 やはり、「本業=トラック運転手」のトラガールが増えるためには、いくつもの高いハードルが立ち塞がっているようだ。