投資情報会社・フィスコ(担当・村瀬智一氏)が、株式市場の5月7日〜5月9日の動きを振り返りつつ、5月12日〜5月16日の相場見通しを解説する。

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 先週の日経平均は下落。大型連休明けとなった日本株市場は、7日の日経平均が400円を超える大幅な下げになるなど、波乱の展開になった。とりわけ指数インパクトの大きいソフトバンク<9984>が急落する中、投資家のセンチメントも冷まされた格好に。

 その後も決算発表が本格化する中で方向感が掴みづらい状況が続き、好決算や自社株取得といった株主還元策を発表した企業などに資金が集中する展開。しかし、米国ではモメンタム・ストックの不安定な値動きが続いており、この流れがソフトバンクをはじめ、新興市場の中小型株の需給面にも影響を与えている。日経平均は14000円近辺での底堅さが意識されるなか、マザーズ指数は終値ベースで安値更新と、不安感のくすぶる相場展開だった。

 今週も決算発表がメイン材料になるなか、個別対応での物色に向かわせよう。足元で不安定な値動きが続いていることもあり、業績内容や自社株取得や配当といった株主還元策などを手掛かりに急動意をみせてくる銘柄が増えてくると考えられる。とはいえ、決算材料に事欠かない状況であり、物色の流れも日替わり的になるだろう。資金の逃げ足も速いため、大きく調整しているとは言え、資金回転は早くしたいところである。調整局面では米ファンドの決算に絡んだ商いなども意識されやすいだろう。

 決算では、ソニー<6758>、日立<6501>、シャープ<6753>、住友不<8830>、三井不<8801>、日産自<7201>、NTT<9432>などや、三菱UFJ<8306>などメガバンクが予定されている。そのほか、ウクライナ情勢ではロシアのプーチン大統領の要請を無視し、ウクライナ東部で親ロシア派が11日に住民投票を予定通り実施する見通しとなっている。ウクライナ情勢が緊迫する局面では、先物主導による売り仕掛け的な流れに向かいやすいだろう。