3月決算企業の業績予想の慎重過多で上値は重く 今こそ高配当&優待利回り株の絶好の買い時だ!

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日経平均が1万4000円台での推移が続くように、日本株はなかなか上昇力が出てこない状況だ。今後1カ月間で日本株はどのように動くのか。4人のアナリストにズバリ予測を聞いた。

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 新年度入りとともに1万5000円台を回復を果たしたものの、日経平均は先月時点の強気予想よりもかなり下の水準で推移した。松井証券の窪田朋一郎さんは、「緩やかな上昇は予想どおりだったが、ウクライナ問題の深刻化で発射台の水準が下がった」と分析する。

 そして、肝心の今後については「不安と期待が交錯してもみ合う」というシナリオを想定。その点に関しては、高値、安値の水準こそ違うものの、楽天証券経済研究所の土信田雅之さんもほぼ同様の見立てだ。日銀の追加緩和や6月に発表される新成長戦略などが取り沙汰されるが、「消費増税後の影響を見極めている最中では、上昇したとしても短期的」というのがその根拠だ。

 蛇行する波動という点では、SBI証券の鈴木英之さんの見解も前述の2人に比較的近い。「14年3月期は3割程度の営業増益となった模様で、それを織り込んで当初は堅調に推移する」が、「15年3月期の業績予想がかなり保守的なら波乱も想定される」と警鐘を鳴らす。

 これに対し、鈴木さんと同様の懸念材料をもとに、最も弱気のスタンスで見ているのがカブドットコム証券の河合達憲さんだ。「4月はジリ安程度に踏みとどまるが、5月以降は調整色と強めて1万3800円の安値もありうる」と指摘する。

 このように、4月から最長6月にかけては軟調な展開を各アナリストが予想しているが、その理由を見てみると、保守的な業績予想が要因と言う意見が多いのも事実。これは、つまり、今後上方修正が行われる可能性が高いということを意味している。また、決算企業が多い2月と3月の権利確定日を超えたばかりと言うこともあり、人気の高配当でオイシイ株主優待がもらえる銘柄達もご多分にもれず軟調な値動きとなっている。

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