2013年度末、電機各社が増益を発表するなか、主力のエレクトロニクス部門が赤字続きのソニーは「1人負け」だった。ジャーナリストの永井隆氏が、『プレイステーション(PS)』シリーズを展開するゲーム事業のこれからについてリポートする。

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 エレクトロニクス部門が赤字続きのソニーにとって、『プレイステーション(PS)』シリーズを展開しているゲーム事業は好調を持続している。ソニーの100%子会社、ソニー・コンピュータエンタテインメント(SCE)の事業だ。

 最新機の『PS4』は昨年11月に欧米などで発売され、今年2月に日本でも発売された。この3月末までの販売目標は500万台だったが、3月2日時点で600万台に達した。その好調ぶりから「ソニーの救世主」との声も上がっている。ちなみに店頭実勢価格は4万2000円前後と、決して安くはない商品だ。

 PSシリーズの売りであるリアルなグラフィック描画能力を進化させたことに加えて、PS4最大の特徴はネットワーク機能を高めた点にある。

 SCE戦略・商品企画部次長の菊地修蔵氏(39)はこう説明する。

「ネットを通じて別の場所にいる友人と一緒にプレイ(オンラインマルチプレイ)したり、ストリーミングサービスを使って自分のプレイしている画面を世界中に中継したりすることが簡単にできるのがポイントです。

 パソコンでゲームをしているユーザーにとっては当たり前のことでしたが、高い機材を揃えるなどお金と手間の面でハードルがありました。それがPS4さえあれば1つのボタンで手軽にできるようになったのです」

 PSシリーズユーザー向けの会員制ネットワークサービスにも注力している。「プレイステーションプラス」がそれで、年間5143円(1か月の場合514円)で利用権を購入すれば、年間55タイトル以上のゲームを無料プレイできるなどの特典がある。PS4では「プラス」に加入していることが前述のオンラインマルチプレイをする条件になっており、「600万台のユーザーのうち300万台が加入しています」(菊地氏)という。

 同氏は「『プラス』はお客様とSCEのつながりが継続することを狙ったものです。サービスに加入していれば、新しいハードが発売された時にもまた『ソニーのゲームが欲しい』と感じてくれますから」と語るが、単純計算で年間約5000円×300万台なら150億円の収入となる。

 それとは別に『PS3』や(ポータブルの)『PS Vita』のユーザーにも加入者がいる(加入者の総数は非公表)。PS4で多くの新規加入者を得たことで、ビジネスモデルも変わっていきそうだ。

 2013年10〜12月(第3四半期)のゲーム分野の売上高は前年同期比65%増の4418億円、営業利益は同4倍となる180億円。わずか3か月の間でそれだけ稼ぎ出したのだから、確かに短期的に見れば、ゲームはエレキ部門の優等生と言える。

 一方で、爆発的に大ヒットした2000年発売のPS2のあと、2006年発売のPS3は任天堂の『Wii』に台数で敗北を喫するなど、ゲーム業界は一寸先が読めない。そして開発投資は巨額だ。当連載で取り上げた任天堂もその後苦境に喘ぎ、2014年3月期で350億円の営業赤字を予想している(営業赤字は3期連続)。

「3本柱の1つ」とするために、ビジネスを安定的に成長させていく戦略は今後も求められる。

※SAPIO2014年5月号