戦後最多となる約270万人の新生児が生まれた1949年生まれが65歳を迎え、団塊世代が企業人としての終局を迎えている。だが日本の社会構造を変えてきた彼らにしては、その最終評価は寂しい。

 有名な団塊経営者といえば、中西宏明(1946年生まれ、日立製作所社長)、長谷川閑史(1946年、武田薬品社長)、中鉢良治(1947年、ソニー元社長)、佐々木則夫(1949年、東芝前社長)各氏の名前が挙がってくる。

 時代は異なれどパナソニック、ソニー、ホンダを創業した松下幸之助氏、盛田昭夫氏、本田宗一郎氏ら戦中派経営者と比べると、実績だけでなく、スケール感にも大きな隔たりがある。出世競争に揉まれたはずの団塊経営者たちは、なぜ花開かなかったのか。信州大学経済学部教授の真壁昭夫氏は、その原因に「平均点主義」を挙げる。

「同世代の人間が多かったことが必ずしも切磋琢磨に繋がらなかった。日本が戦後の混乱から豊かになっていく中で、たとえ競争に負けたとしても枠からはみ出さなければ幸福に暮らせるようになっていた。生きていく上では平均点をとることこそが重要だと。既に入社時に企業は高度成長期に入っていたので、平均レベルの仕事をしていれば年功序列、終身雇用で給料も上がり、昇進もできたのです」

 皆で仲良く、皆で幸せに──こうした官主導の“護送船団方式”による日本企業の幸福モデルが終焉したのが1997年11月、山一證券の経営破綻だった。

「終身雇用が“幻想”だったということに気付かされた。以後、メガバンクや電機メーカーなどで合併やリストラが繰り返されます。結果を残せない社員は肩を叩かれてしまうという現実に直面します」(真壁氏)

 サラリーマンとして脂が乗りきる50歳前後にして“自己変革”を強いられた団塊世代。しかし、真壁氏は、「“成功モデル”という前例を踏襲することでキャリアを重ねていた彼らは、自ら新しい仕組みやビジネスを生み出すことは不得手だった」と分析する。

※週刊ポスト2014年4月18日号