金融ジャーナリストSNSゲーム大好き!!岡村友哉のSNSゲーム株で資産10倍の最終奥義!!
「携帯電話の小さな画面でちょこちょこゲームなんて...」と、 バカにしてはダメ。一生懸命にゲームをする必要はもちろ んないけれど、投資のために“のぞいてみる”ことは大切だ! 自身もゲーム好きで、休日にはSNSゲームで遊んでいる 岡村さんが、業界の変遷と戦略を寄稿してくれた。

『実際に遊ぶ。課金したくなるかどうかが、超ヒットゲーム=株価倍高株を見つける最短ルート!』

全市場の売買代金トップをゲーム株が飾る時代に

 "たかがゲーム"と言えない現象が株式市場では繰り広げられている。SNSゲーム関連株に群がる個人投資家、さらにはヘッジファンドと目される高速売買注文も大量に入っているようだ。結果的に、SNSゲーム株を舞台とした「株式売買」という名の壮大な"ゲーム"が完成しているようでもある。これは誇張でも何でもなく、某日の全市場の売買代金トップを東証マザーズのコロプラが飾る、時価総額3000億円に満たないスクウェアエニックスHDが飾る光景を今年もよく目にする。

 SNSゲーム株の黎明期にその市場を牽引したのは、ディー・エヌ・エーとグリーだった。当時の主流は「ガチャでレアカードを手に入れる」こと。最盛期は2012年だが、2011年6月期に営業利益311億円だったグリーは、2012年6月期に前期比2・6倍強の827億円に成長。ただ、このサクセスストーリーは、突如として変化を迎える。スマートフォンの普及とともに、SNSゲーム市場の主流がアプリに移行したからだ。ここで、登場したのがガンホーの『パズル&ドラゴンズ(以下、パズドラ)』。

 SNSゲーム株フィーバーの立役者は文句なしにガンホーである。2012年以降に『パズドラ』で一大ブームを巻き起こしたガンホーが、アベノミクス相場の昨年、とんでもない株価上昇を見せつけたからだ。株式分割を繰り返したため分割調整後の株価で示すが、2012年5月に円程度だった株価が、1年後の2013年5月には1633円という高値をつけている。瞬間最大ではあるが、上昇率はまさに100倍超!しかも、時価総額のピークは1・8兆円で、当時は「任天堂を超えた!」と話題になった。

 SNSゲーム市場自体は、スマートフォンの普及台数がこれから3年程度で100%に達すると仮定すると、遠くない将来に成熟化するだろう。ただし、「常に手元にスマホがある→時間を持て余す→ゲームで時間をつぶす」という文化が根づいている中、SNSゲーム市場は巨大な市場規模を保ちながら生き永らえる可能性が高いだろう。

 『パズドラ』に次ぐヒット作を生み出したのはコロプラである。『クイズRPG魔法使いと黒猫のウィズ』が、リリースからわずか1年で2000万ダウンロードという大ヒットアプリとなった。「人間はクイズが好きだ」......、これは盲点だったのかもしれない。同ゲームで年間200億円規模の売上高を見込めるとされ、こちらもまさに一獲千金を具現化している。

 ほかにも、昨年末のミクシィ株の謎の急騰。これも材料といえば、『モンスターストライク』というゲームアプリの好発進が手がかりだった。今年1月末に話題をさらったスクウェア・エニックスHDの爆裂高だが、これも『ドラゴンクエストモンスターズ スーパーライト』という新作アプリが着火剤だ。そもそも開発コストが安いことで新興勢力を生み出した業界だが、ここに来て、同社やカプコンといった大手サードパーティーも名乗りを上げている。アプリを軽視した任天堂の株価が浮上の兆しを見せないことからも答えは出ているといえよう。ゲームアプリは今年最大の株価材料である。「されどゲーム」、これが答えだ。

 では、投資家は何をするべきか?だが、チャートを見るとかPERを見るとか、そんなところからヒントは生まれない。「されどゲーム」の精神で、気になるゲームはダウンロードするべきである。新作ゲームは自分でやってみる、これが一番。そして「おもしろい!」とビビっときたら、今度は「AppStore」「GooglePlay」が提供するランキングをチェック。これは、外資系証券でゲーム株をカバーするアナリストがとっている行動そのものでもある。実際に自分がゲームをプレイしていると、気づくこともある。たとえば、ガチャ型課金の衰退タイミングは、「1回300円」が主流だったガチャが突然値引きし始めたときに異変として気づけたはずである。「ゲームをプレイしてゲーム株を買う」、これこそシンプルかつ最も効率的な投資戦略と断言できる。

岡村友哉(おかむら・ゆうや)
金融ジャーナリスト

日興コーディアル証券、フィスコを経て金融ジャーナリストに。日経CNBCのレギュラーキャスターを務め、 日々、生の相場情報入手に証券関係者を取材。



この記事は「WEBネットマネー2014年5月号」に掲載されたものです。