4月1日に多くの企業で行われた入社式。業界を問わず、新入社員に向けられた経営トップの訓示でいちばん聞かれたのは、「グローバル人材になれ」というゲキではなかろうか。例えば、こんな調子だ。

<グローバル人材として活躍するため、これからすべての時間を「成長する機会」と捉え、積極的に自らを磨き「仕事力」を高めよう>(三菱電機の柵山正樹社長)

<グローバルなダイハツマンに一日も早く成長されることを祈っている>(ダイハツ工業の三井正則社長)

<国際業務の拡大に対応するグローバル人材の育成を積極的に推進していく>(みずほフィナンシャルグループの佐藤康博社長)

<グローバル人材の不足をいかに克服するかが最大の課題>(ダイキン工業の井上礼之会長)

 しかし、一概にグローバル人材といっても、学生に求められる資質は企業によってまちまちなのが現状だろう。また、最近は英語はじめ語学力を重視する企業が多いため、「現地の言葉さえ喋れれば立派に海外で活躍できる」と勘違いしているフシもある。

 近著に『辞めたくても、辞められない!』(廣済堂新書)がある人事ジャーナリストの溝上憲文氏はいう。

「もちろん語学ができるにこしたことはありませんが、語学力は現地で仕事をしながらも学べますし、大事な商談なら通訳をつけて行うことだってできます。それよりも、海外の異文化を柔軟に受け入れる能力や、何よりも国境を超えて商談をまとめ上げる卓越したコミュニケーション能力と度胸がなければ使い物になりません。

 実例を挙げると、『無印良品』の海外店舗を急激に増やしている良品計画が、英語の得意な社員を中心に海外赴任を命じたところ、外国人の従業員を束ねられずにことごとく失敗したといいます。逆に、石油精製・販売大手のJXのように、海外駐在員でバリバリ活躍している社員の中にTOEICの点数が500点台でもタフネゴシエーターとして大きな仕事を取ってくる人もいます」

 必死に語学力を身につけても、海外の商談相手を納得させたり、外国人の部下を統率するマネジメント力がなければ通用しない。とどのつまり、「日本でろくに仕事ができない人は海外に行っても同じ」(流通業界関係者)というのがグローバル人材の共通した定義であるといえる。

「そもそもグローバル社員なんて、カッコイイものではありませんよ」と溝上氏が続ける。

「いまや日本企業の稼ぎ頭となっている海外展開は、中国や東南アジア、ブラジルなど。新興国といっても中には電話も通じていないような僻地に赴任させられることだってあります。レジが壊れても直す手段のない山奥のコンビニとか……。

 そんな場所で、泥まみれになって働く覚悟はいまの新入社員にはないでしょう。企業側も責任を持って『永住する覚悟で海外に出て稼いでこい』と言えないのが問題です。もっとも、現地法人の採用案内に“日本語必須”なんて書いているような企業がいくらグローバル人材を募っても優秀な人は集まりません」(溝上氏)

 今年の新入社員の特徴は、何事も安全運転の「自動ブレーキ型」(日本生産性本部の分析)らしい。

 物怖じせずに海外に飛び出していくグローバル人材とはますます程遠い気がするが、時にブレーキを緩めて果敢にチャレンジする精神をどれだけ植えつけ、後押しできるか。日本企業に課せられた“人財育成”のハードルは高い。