なんとか1万4000円を割らずに切り返してきた 日経平均。企業業績は順調なのだから、 このまま緩やかでいいので戻してほしい...。不安定な地合いが続く中で、頼りになるのは やっぱり材料株。今月もたっぷりどうぞ!

 文部科学省は昨年、1990年から続く大学入試センター試験の廃止を打ち出し、高校在学中に複数回受験できる「到達度テスト」を導入する方向で議論が進んでいる。「脱ゆとり教育」を狙って全般に内容が高度化するとみられるが、全容は明らかになっていない。

 予備校関係者の関心は、英語の配点比率のアップ。4月からの新高校3年生が受験するセンター試験では、原則として英・数・国・理・社の5教科で各200点、合計1000点の配点が予定されているが、新試験では「国際化」をキーワードに英語の配点が高まるとの見方が予備校関係者の間で広がっているという。

 そこで、ベネッセホールディングスなど英語教育関連銘柄に注目。これまでの例を振り返ると、制度の変更期には受験産業の活躍の場が広がるため、市進やナガセといった大学受験予備校を経営する企業にとっても、生徒を増やすチャンスになる。

トップの生セリフ BUY or SELL

上場してから20年、 思えばずいぶん 遠くへ来たもんだ。でも満足していない

ソフトバンクの記者会見には、孫正義社長の顔を見たさに情報通信業 界担当以外の記者まで参加する。2月の決算発表では、上場から20年の節目とあって、孫社長はいつになく感慨深げだった。しかし、会見後半の質疑応答ではNTTによる固定回線とスマホのセット割引解禁に猛反発し、総務省を牽制してみせた。淡々と数字を読み上げる経 営者が少なくない中で、孫社長の会見には毎回のように“喜怒哀楽” がセットになっている。
●孫 正義
ソフトバンク 代表取締役社長




新規既存だけで1兆円は難しい。数千億円規模のM&Aを検討

東芝は、画像診断装置などヘルスケア関連事業の売上高を2015年度に6000億円、2017年度に1兆円へと伸ばす計画を掲げた。診断だけでなく予防や健康増進にも力を入れるが、1兆円の目標達成は容易ではない。そこで、田中社長はM&A(企業の合併・買収)にも前向きな姿勢を示し、1兆円の目標達成に意欲を見せた。このヘルスケア事業の戦略はアナリストにも好評だ。

● 田中 久雄
東芝 代表取締役社長




この記事は「WEBネットマネー2014年5月号」に掲載されたものです。