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新聞などで株価について割安・割高という言い方をよく目にしますが、それがいったいどういう意味で、どんな基準に基づくものなのでしょうか? 今回は株価の割安・割高の意味、そして株価の水準を示す指標について、調べてみました。

○株価の割安・割高

一般に、品質や分量に対してモノの値段が安価なことを「割安(わりやす)」、高価なことを「割高(わりだか)」といいます。株式市場においては、企業の有する資産や利益、配当といったいわゆる本質的な"企業価値"に対して、その企業の株価が安い水準にある場合を「割安」、高い水準にある場合を「割高」といいます。

株価は、短期的には株価の変動に見られるように、本来の企業価値より高くなったり、安くなったりすることが多くありますが、中長期的には企業価値に収れんしていくと考えられています。たとえば、現在の株価が企業価値を大きく下回っているような「割安」株は、企業価値が適正に判断されていくにつれ、企業価値まで株価が戻ってくるという考え方です。今の株価は企業価値と比べてどんな水準にあるのかということを知ることが、投資を行なうにあたっては重要となりそうです。

株価の水準を測る方法はたくさんあります。代表的な指標として、企業の収益力に着目したPERや、企業の資産に着目したPBRがあり、これらは、「バリュエーション指標」と呼ばれています。

ステップアップ株式投資の手法の一つに「バリュー投資」があります。これは現在の株価が企業価値などに比べて、「割安」な状態にある株式を探して投資をするものです。米国の著名な投資家"ウォーレン・バフェット氏"が実践してきた手法としても良く知られています。○PER・PBR

PERは、Price Earnings Ratioの頭文字をとったもので日本語では株価収益率といいます。株価と企業の収益力を比較して株価の水準を測る指標です。株価を1株あたり利益(※1株あたり利益は企業の利益をその 企業の発行済株式総数で割ったもの)で割って計算します。

例えば、ある企業の株価が200円で、1株あたり利益が10円であれば、PERは20倍、1株あたり利益が20円であれば、PERは10倍となります。1株当たり利益に対し、株価が何倍まで買われているかを表わし、この倍率の高低で株価の水準をみます。同じ株価水準であれば、より1株当たり利益が多い方が、「割安」と見ることができます。つまり、PERは倍率が低いほど割安、反対に高いほど割高と判断されます。

一方、PBRは、Price Book-value Ratioの頭文字をとったもので日本語では株価純資産倍率といいます。株価と企業の持つ資産に着目した指標で、株価を一株あたり純資産(株主資本)(※1株あたり純資産は企業の純資産をその企業の発行済株式総数で割ったもの)で割って計算します。

例えば、ある企業の株価が1,500円で、1株あたり純資産が1,000円であればPBRは1.5倍で、1株あたり純資産が2,000円であれば、0.75倍となります。PER同様に、低いほど割安、反対に高いほど割高と判断されます。ただし、一般的にはPBRは1倍が株価の下限であると考えられる傾向があります。1株当たり純資産は、企業の理論上の解散価値とされており、PBRが1倍を割っているということは、「株価が企業の解散価値を下回っている」状態であり、そのような状態が長くは続かないと考えられているからです。

なお、PERやPBRは何倍なら割安・割高といった絶対的な水準があるわけではありません。一般には、過去の水準や市場全体、あるいは業界平均などと比べることで、相対的な株価の割安・割高を判断します。また、PERとPBRを組み合わせて、割安・割高を見ていくことも多いようです。

ステップアップ市場全体の割安・割高感を確認する際に、日経平均などの市場平均PERとPBRがよく使われます。ちなみに、2014年3月31日時点の日経平均のPERは14.54倍で、PBRは1.36倍でした。

(2014年4月2日 日興アセットマネジメント作成)

●日興アセットマネジメントが提供する、投資信託・投資・経済の専門用語をテーマで学べる「語句よみ」からの転載です。→「語句よみ」

※1 当資料は、日興アセットマネジメントが経済一般・関連用語についてお伝えすることなどを目的として作成した資料であり、特定ファンドの勧誘資料ではありません。また、当資料に掲載する内容は、弊社ファンドの運用に何等影響を与えるものではありません。なお、掲載されている見解は当資料作成時点のものであり、将来の市場環境の変動等を保証するものではありません。※2 投資信託は、値動きのある資産(外貨建資産には為替変動リスクもあります。)を投資対象としているため、基準価額は変動します。したがって、元金を割り込むことがあります。投資信託の申込み・保有・換金時には、費用をご負担いただく場合があります。詳しくは、投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

(日興アセットマネジメント)