世界のマネー潮流が新興国から先進国に還流し始め、今最も力強い値動きを見せている米国株。リーマン・ショックで痛手を負ったはずの米国経済が、なぜ復活してきたのか。その強さの秘密を、海外投資のカリスマとして知られるグローバルリンクアドバイザーズ代表・戸松信博氏が解説する。

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 一時は凋落著しいとみなされていた米国経済が、力強く復活を遂げ、ここにきて一段と輝きを増している。

 その強さの源泉のひとつが「シェール革命」だ。地中などに眠るシェール(頁岩)層からガスやオイルを産出することで、安価なエネルギー調達が可能となり、米国企業の製造コストが下がって競争力が高まりつつある。これまでエネルギーの輸入国だった米国がこの先輸出国に転じれば、資源を軸にした世界的な主導権を握るのは必至の情勢だろう。

 そして、世界中からマネーを集め、世界最大の時価総額を誇る株式市場がある。アップルやグーグルを筆頭とする米国企業はもちろん、他国とは比べものにならない流動性を求めて、中国やインド、ブラジルといった新興国のIT企業など、世界中の有力企業が集結している。

 こうした強みを活かし、NYダウは昨年来、史上最高値を更新。すでに米国の各種景気指標は好転を見せ始め、これまで景気を下支えしてきた「QE3(量的金融緩和第3弾)」の縮小が始まったことからも、回復に向けた道筋は見えたと評価していいだろう。

 ただ、足元の状況を見ると、まだ完全に復調したとはいえない状況も窺える。今年1月の失業率が6.6%まで下がったとはいえ、雇用者数自体はこの3年間ほぼ横ばい。求職者数という分母が減ったことが大きな要因だ。新築住宅着工件数も右肩上がりだが、一方で住宅ローン金利も上がっており、金利の負担に耐えかねる人が増えれば失速する恐れもある。

 ましてや、世界中にマネーを供給し続けてきたQE3の縮小は、新興国市場にとって大きなマイナス材料となっている。

 しかし、見方を変えれば、新興国に流入していたマネーが米国に回帰することで、むしろ米国株にとってはプラスに働くと考えられる。何よりQE3の縮小が始まったとはいえ、各種指標は“まだら模様”であるため、金融緩和はある程度続けざるを得ない状況にある。これも米国株にとってはプラス材料だ。

 当然、景気が回復軌道に乗れば株価は上昇するし、QE3が続く限りは株価を下支えする構図に変わりはなく、どちらに転んでも当面は米国株に大きく下がる要因は見当たらない。

 そして、それは特に日本の投資家にとって大きなチャンスとなるに違いない。米国の金利がQE3縮小に伴って上がる反面、日本は異次元金融緩和によって超低金利の状態がまだまだ続く。日米の実質金利差とドル円相場は連動性が高く、今後日米の金利差が拡大することで、さらなる円安が進む可能性は高い。そうなれば年内には1ドル=110円台、米国景気が本格回復するようなら120円台まで行ってもおかしくない。

 そう考えていくと、円安に大きく振れる前に米国株に投資しておけば、株価上昇に加えて、為替差益もダブルで享受できる可能性も高まる。まさにいまが米国株投資の絶好機といえるのではないだろうか。

※マネーポスト2014年春号