いよいよ消費税率が8%に引き上げられるが、増税によって家計が圧迫されれば、内需関連株の縮小が懸念される。そうした中で株式投資をするなら、どんな銘柄を狙えばよいのか。カブ知恵代表・藤井英敏氏が具体的な銘柄を紹介する。

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 ただでさえ少子高齢化で縮小傾向にある内需が消費増税によってさらに萎みかねないなか、限られた有望テーマとして挙げられるのが、やはりネット関連である。

 アフィリエイト(成果報酬型)広告「アクセストレード」を運営するインタースペース(マザーズ・2122)は、今期(2014年9月期)も増収増益が続く見通しで、業績は好調そのもの。アジア展開も進めるなか、時価総額は70億円前後であるため、大化けの可能性も秘める。

 一方、スポーツ特化型のソーシャルゲームを提供するモブキャスト(マザーズ・3664)や、プロバイダ(接続業者)など法人向けに各種ネットサービスを手がけるフリービット(マザーズ・3843)は、いずれも足元で赤字を計上するなど投資家の期待を裏切ってきた。ただし、こういう銘柄ほど黒字転換した時の株価インパクトは極大化するため、目を向けておきたい。

 ますますニーズが高まるビッグデータ関連では、テクノスジャパン(ジャスダック・3666)、ブロードバンドタワー(ジャスダック・3776)。ほかにも、東京五輪に向けて無線LANのさらなる整備が追い風となるワイヤレスゲート(マザーズ・9419)、海外駐在員や留学生と国内の通販サイトの橋渡しをする「転送コム」で業績を伸ばすネットプライスドットコム(マザーズ・3328)などは要注目だろう。

※マネーポスト2014年春号