気鋭のプロ24人に聞いた9月までの日本株予測! 4〜5月の底打ち後に上昇と読むプロが多数

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昨年末まで堅調な動きが続き、一時は1万6000円の高値にまで到達した日経平均だが、2014年に入ってからは一転、調整ムードが続いている。2月には日経平均が1万4000円の安値を付け、冷やっとする場面も。この下落の背景には、中国経済への不安や、ウクライナ情勢の緊迫化などがあり、リスク回避による円高も一因だった。今後の日経平均はいったいどうなるのか。

新興国を取り巻く環境の変化に
当面は注意が必要な状況が続く!

 年末時点では、2014年前半までは堅調さが続くと予測していたプロも多かったが、早々に出鼻を挫かれたため、ここで、今の相場状況を踏まえて、今後半年間の相場予測をプロ24人に再調査した。

 その結果、日本株市場を揺るがすマイナス要因としては、中国の停滞やウクライナ情勢緊迫の長期化がそれぞれ1位と3位に入った。

 2月末から唐突に勃発したウクライナ情勢に関しては、「局地的な紛争に留まり短期で落ち着く可能性が高いでしょう」(武者リサーチ代表の武者陵司さん)といった見方が多いが、もし紛争が長期化した場合は日本株への影響も避けられない。しばらくは、投資する際は、新興国を巡る環境について注意を払う必要がありそうだ。

 国内のマイナス材料として意見が多かったのが、4月から始まる消費増税により景気が悪化すること。

「消費税引き上げ後、消費が市場予測以上に大きく落ち込み、日本の内需の先行きに不安が出て売られるのではないか」(楽天証券経済研究所のチーフ・ストラテジスト窪田真之さん)

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