20世紀はじめの足袋の家内制手工業から始まり、ゴム底足袋の量産に進化、それがゴム技術へとつながったブリヂストン。タイヤは、当時の足袋とほとんど変わらない「1本あたりハガキ1枚」ほどの面積で車を支えている。

 石橋正二郎氏が創業した同社にとって長年「ゴム」という柱は変わらない一方で、大きな岐路がいくつかあった。ジャーナリストの永井隆氏が、「一輪車経営」からの脱却を目指すブリヂストンの「免震ゴム」事業についてリポートする。

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 生活、社会のあらゆる場に活用されているゴム。タイヤで培った技術をベースに、ブリヂストンは様々なゴム関連事業を展開している。港で船舶が接岸する岸壁、桟橋などについている防舷材や集合住宅用のユニットバスといった建設資材、「ポリウレタンフォーム」をはじめとした高機能素材、自転車など。そうした多角化事業の中でも将来性が高いと注目されているのが「免震ゴム」だ。

 ビルやマンションの地下などに設置され、地震の揺れを吸収する。例えば、2005年から2008年にかけて免震化の改修を行なった日本橋三越。ここでは314基の免震装置が13万トンの建造物を支えている。2011年に東日本大震災が発生した際は、5階のリビング用品売り場にあった陶器をはじめ脚の細いグラスでさえ倒れることはなかった。商品という財産を守った。

「耐震」「制震」が“命を守る”ことを重視し、時には建物などにダメージを残すことがあるのに対し、「免震」は揺れそのものを減らして建物や内部の“財産も守る”という考え方だ。

 三越は1階部分の入口などで周囲の地面とくっついているように見えるが、建物が周りの土地から独立している。地下にあるゴムの上に完全に乗っているイメージである。新しくなった東京駅も、実は「ゴムの上」だ。化成品・インフラ事業本部長の白坂富美夫氏(57)が語る。

「薄いゴム層と鋼板を交互に積層することにより、上下方向には硬く、水平方向には柔らかくて地震を吸収する性能を持ちます。一番古いものでは施工から25年以上経過していて、信頼性は高い」

 コストは建物の大きさにもよるが、ざっと建築費の1割。地下の1フロア分を使うため、建物が高くなればなるほど、コストの割増分を吸収できる。免震ゴムを扱う企業は数社あるが、同社のシェアは40〜50%。今でこそ注目されている商品だが、「いつ事業が閉鎖されるかわからない時期もありました」と語るのは化成品・インフラ事業本部の部長で工学博士でもある鈴木重信氏(57)。

 免震ゴムの歴史は古く、1981年に10トンほどのセラミック製変電設備を地震から守る目的で研究が始まった。鈴木氏はパイオニアとして最初の研究段階から従事するこの道一筋の技術者である。その後ゼネコンや大学などとの共同研究を続け、1980年代半ばには戸建住宅用・ビル用の免震ゴムを相次いで製品化した。

「面白い技術だ」と、ゼネコンをはじめ多くの関係者が言ってくれた。しかし、年間10棟前後しか受注がない時期が続く。鈴木氏が続ける。

「3回ほど、もうやめようかという話があった。それでも世の中に必要な事業だと思って続けていると、国のプロジェクトに組み込まれるなどして何とか継続されました」

 流れが変わったのは1995年の阪神・淡路大震災だった。今でこそ「毎年2ケタ成長」(白坂氏)で伸び続ける事業となっているが、それでもまだ新築される建物全体からすれば、採用は1%にも満たない。「免震ゴム」の存在をどう広く認知させていくかが課題となる

※SAPIO2014年4月号