森三中の大島美幸(34)が宣言して話題になっている「妊活」には様々な意見がある。『とくダネ!』で小倉智昭氏が若干の異議を呈し、その後ネットでは批判が殺到したが、妊活休暇に違和感を覚えているのは、なにも男性ばかりではない。

「私も不妊治療をしましたが、どうしても子供ができなかった。不規則な時間で働かなければいけない職場環境にも原因があったかもしれません。だけど、だからといって仕事を放り出すようなことはできないと思っていました。妊活で休むというのは、仕事をする人間としては無責任というか、甘えのような気がする」(40代女性)

「産休と育休の制度はフルに使ったけど、妊娠するために休むなんて、10年前には思いもよらなかった。ストレスとか環境が原因で妊娠できないというなら、残業を減らしてもらったり、配置換えをしてもらえばいいだけの話。どうして休まなければならないの?」(40代女性)

 子育てをしながら働く女性社員からは、こんな声も上がった。

「2歳の娘を育てながら仕事をするのは本当に大変。子供に熱が出て早退するのだって、同僚たちに申し訳なくて肩身が狭い。でも、それが当たり前の感覚だと思う。やりたいことをやるためには、それなりの苦労はつきもの。“産むために休みたい”というのは、なんの犠牲も負わずに、ただ自分がやりたいことだけを主張しているようにしか見えません。そんなに妊活したいなら、いっそ会社をやめちゃえばいいのに」(30代女性)

 妊活休暇を申し出ることは企業への性生活の申請だ、と指摘するのは評論家の呉智英氏だ。

「不妊治療のために定期的に病院に通い、遅刻したり早退するというのなら理解できます。しかし“妊活”となると、子作りに励むために会社を休むとも取れる。そんなことを企業に申請することが果たして適切なのでしょうか。抽象的すぎるし、範囲も広いので、私的な部分との線引きが難しい。個人の性生活を企業に申請して管理されることを、そんなに喜んでいいものか。非常に疑問です」

 しかし、こうした“本音”を表立っていえば、「考えが古い」「女性差別だ」などと非難にさらされかねない。

 本誌前号でインタビューに答えたNHK経営委員の長谷川美千子・埼玉大学名誉教授(67)の、産経新聞(1月6日付)「正論」欄への寄稿も騒動を呼んだ。

 日本の少子化問題の解決策は、夫が働きに出て妻が家庭を守る〈性別役割分担〉であり、〈「男女雇用機会均等法」以来、政府、行政は一貫してその方向へと「個人の生き方」に干渉してきたのです。政府も行政も今こそその誤りを反省して方向を転ずべき〉と主張したところ、ツイッターでは2000件以上の賛否両論の意見が書き込まれ、朝日新聞(1月28日付)も〈NHK経営委員・長谷川氏が男女共同参画を批判したの?〉という見出しで取り上げた。

 制度導入が進む前に、もっと議論されてしかるべきだ。

※週刊ポスト2014年2月21日号