投資情報会社・フィスコ(担当・村瀬智一氏)が、株式市場の2月3日〜2月7日の動きを振り返りつつ、2月10日〜2月14日の相場見通しを解説する。

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 先週の日経平均は下落。米国の金融緩和縮小開始に端を発した世界的な市場の動揺の中、週半ばには昨年10月9日以来、約4ヶ月ぶりに14000円を割り込む局面をみせた。中小型株の急落も目立つ中、個人投資家の需給懸念なども強まった。ただ、14000円処での海外勢と観測される押し目買いの動きのほか、週末には米国市場の大幅な反発もあり、日経平均は200日線レベルでの攻防となった。 

 週末の日経平均の上昇については、米雇用統計を前にポジション調整の動きともみられ、過度な警戒感の後退から売り方の買戻しも意識されるところであろう。まずは週末の雇用統計の結果を受けた米国市場の動向を見極めたいところであろう。

 日経平均は一先ず14000円処でのボトム形成が意識されてきている。週末の上昇では4日に空けたマド(14355-14615円)下限を捉えてきており、米雇用統計で波乱がなければ、マド埋めを意識した心理状態に入りそうだ。また、目先的なボトム意識が高まるなか、急落後のリバウンドを意識した銘柄選別といった物色意欲も強まりそうである。

 今週も多くの企業の決算が予定されているが、市場の関心が集まりやすいのが、このところ乱高下が目立つソフトバンク<9984>であろう。TモバイルUS買収に向けた発言等への思惑が高まりやすく、相場の変動要因になりそうである。

 経済指標等では、10日に12月の国際収支、1月の景気ウォッチャー調査。また、11日にはイエレン米連邦準備制度理事会(FRB)議長が下院金融サービス委員会で、13日に上院銀行委員会で証言する予定であり、緩和縮小のペース鈍化などへの思惑などから注目度が高そうだ。また、12日には1月の中国貿易収支が発表されるほか、13日に1月の米小売売上高、14日に1月の米鉱工業生産指数、10-12月のユーロ圏域内総生産(GDP、速報値)が発表される。

 なお、いよいよソチオリンピックが開幕。市場の関心は米景気動向や新興国通貨の行方に向かっているだろうが、世界的イベントなだけに、開催期間は金融市場も落ち着きをみせてきそうだ。