アベノミクスの株高で2013年以降、株式市場が活況を呈しているが、家計の見直し相談センター・藤川太氏は「お金が一気に流れ込んだ反面、今後は一気に去りやすい環境にあるともいえます」と語る。というのも、世界的に大きな相場下落局面はおおむね10年に2回ペースで頻発しているからだ。以下、昨今の主な世界的な相場下落局面を紹介する。

【ブラックマンデー】1987年
 米国の貿易収支の赤字が予想以上に膨らんでいたことなどを機に10月19日、NYダウが22.6%の大暴落となり、日経平均も14.9%の暴落を見せるなど世界同時株安となった。

【バブル崩壊】1991年
 1985年のプラザ合意後の急激な円高を受けた景気刺激策によって株や土地などが急騰。1990年の金融引き締めなどを機に一気にバブルが崩壊。日経平均は1989年末につけた最高値3万8915円からわずか9か月あまりで2万円割れという半値近い水準まで暴落した。

【メキシコ通貨危機】1994年
 メキシコ南部で武装反乱が起こり、大統領選候補者が暗殺されるなどしてメキシコペソが暴落し、国家破綻へと追い込まれた。米ドルが売り込まれたことで急激な円高が進み、翌1995年には1ドル=79円75銭の戦後最高値を記録。日経平均も一時1万5000円割れとなった。

【アジア通貨危機】1997年
 タイやインドネシア、韓国の通貨が次々と暴落し、IMF(国際通貨基金)管理下に置かれた。日本では北海道拓殖銀行や山一證券などの破綻が相次ぎ、日経平均は2万円台から同年末には1万5000円台に、翌1998年には長銀や日債銀の破綻もあり、1万3000円割れとなった。

【エンロン・ショック】2001年
 米エネルギー会社のエンロンで巨額の不正会計が発覚し、12月に破綻。同社債を組み込んだMMFが元本割れするなど、比較的安全と思われた金融商品にも大きな影響を及ぼした。

【リーマン・ショック】2008年
 前年のサブプライムローン・ショックに端を発し、9月15日に米投資銀行大手のリーマン・ブラザーズが破綻。世界的な金融危機を招き、日経平均も9月12日の1万2214円から10月28日には7000円割れというバブル崩壊後の最安値を更新した。

※マネーポスト2014年新春号