1月27日(月)の日経平均は急落し1万5005.73円で終了したが、1万5000円を割り込むこともあった。1月21日発売のダイヤモンド・ザイ3月号には、アナリスト24人による2014年の日本株の高値と安値予測を掲載しているが、24人の予測から導き出したザイ編集部の見解は「日経平均は下落しても1万4000円台まで、その後年末には再度高値を試す展開へ」というもの。アナリストの予測とともに、直近の下落をどうとらえるべきなのかを考えてみよう。

日経平均はいったん調整も年央に向けて反騰、
消費税増税後の動向が日本株の運命を決める!

 昨年末から年明けにかけて、ザイ編集部は24人のアナリストに対して2014年の日本株予測についての調査を行なった。その結果からは、年初から年央にかけて安値を探りつつ、4〜5月に一度高値を付け、その後は調整を経て再び年末に向けて上昇するという流れが見えてきた。

 まずは、年初から年央にかけて、安値予測が多い理由を探っていこう。1月を安値と予測した6人のアナリストは14年を通じては強気に見ており、その内4人が高値を2万円以上と予測している。

 最も安値となる予測が多いのが5〜6月で、「消費税率引き上げ後の5月には、駆け込み需要の反動減が明確になり、13年と同様に夏から秋に向かって反動安の展開を想定」(マーケット・ウォークの鮎川良さん)というように、消費増税による経済への悪影響が心配されている。

 加えて、「2月7日が期限となっている米国の債務上限問題が、リスクオフ(株などのリスク資産から資金を引き上げる動き)のきっかけになり、1月上旬を高値にいったん失速」(マーケットコメンテーターの岡村友哉さん)するという、昨年同様の米国の混迷が日本株市場に与える影響も、注視しておく必要がある。

株価の上昇局面よりも下落局面こそが
株での勝ち組になる大きなポイントに!

 一方で、「4〜5月に発表される本決算のタイミングでは、順調な企業業績が確認され、過度な警戒感が後退し、そこから株価は上昇へ転換する」(フィスコの佐藤勝己さん)という可能性もある。

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