電子書籍・音楽・動画関連 まだ登場していない既存のモバイルコンテンツを探せ!
2013年夏ごろ、「LINE上場観測」が報じられたが、ついに現実味を帯びてきた。2014年夏に上場となりそうだ。すでに米国で上場したフェイスブックやツイッターを見ても、LINEが上場すれば時価総額1兆円規模になるのは確実視されている。しかも、LINEはスタンプやゲーム、マンガなどのほかにも新しいコンテンツの登場が予想され、物色のほこ先は多様だ。夏の上場に向けてこれから盛り上がっていく「狙い目のLINE関連株」を一挙公開する!

スタンプやLINEゲーム、LINE占いのほかに、「LINEマンガ」もすでにサービスとして提供されているコンテンツだ。

LINEマンガに対して、電子書籍コンテンツ(コミック)の取り次ぎと電子書籍配信プラットフォームを提供しているのが、以前王道銘柄として紹介したメディアドゥだ。同社はLINE上場の恩恵をストレートに受けそうだ。さらに小川さんは、「既存のコンテンツを見れば、今後登場しそうな新コンテンツが予想できます」と話す。

「たとえば電子書籍に関しては今はマンガだけですが、今後、小説や雑誌、写真集など、さまざまな電子書籍がLINEに乗ってくる可能性があるでしょう」

もしかしたら爍味稗裡泥屮奪〞のようなものが登場し、パピレスやイーブックイニシアティブ・ジャパンなどの電子書籍コンテンツ会社が注目を集めるようになるかもしれない。「同様に、ケータイやスマホにはあるのに、まだLINEにないコンテンツが動画と音楽です」

確かに、LINEの公式カメラアプリ「LINE camera」や「LINE Card」という公式グリーティングカードアプリはあるが、動画はまだない。爍味稗裡泥燹璽咫〞ができ、動画が楽しめるようになる可能性は十分にあるだろう。また、以前ケータイメールでは動く「デコメ」がはやったが、LINEのスタンプも動作付きになる日が来るかもしれない。「LINEマンガのように、LINEを通して動画コンテンツが見られるようになることも考えられます」

さらに、爍味稗裡泥潺紂璽献奪〞のようなものができれば、LINEで音楽付きのメッセージが送れるようになるかも。LINEブックにミュージック、ムービーと楽しみが広がると同時に、物色される関連株も広がりそうだ。

LINEブック、LINEミュージック、LINEムービーの狙い目9銘柄

スターティア(東証マザーズ・3393)
1432円(100株)

電子ブック作成ソフトを手がける。中期3カ年計画の中では、最終年度までに過去最高営業利益を計画しており、成長余地は大きい。

パピレス(ジャスダック・3641)
3200円(100株)

電子書籍販売で国内の草分け的存在。主力の電子書籍事業では、モバイル端末向けの配信サービスが大きく伸長。

イーブックイニシアティブジャパン(東証1部・3658)
2377円(100株)

電子書籍販売サイトを運営。電子書籍市場ではコミック分野が拡大している中で、圧倒的なコミックの取りそろえが強みとなる。

ドワンゴ(東証1部・3715)
3225円(100株)

「ニコニコ動画」などを展開。「ニコニコ」の有料プレミアム会員数は200万人を突破し、有料会員拡大に伴う収益拡大期待は高い。

インフォコム(ジャスダック・4348)
929円(100株)

電子書籍配信サービス「めちゃコミック」が人気。月間のユニークサイト来訪者は500万人を突破し、認知度向上で関心が高まっている。

スペースシャワーネットワーク(ジャスダック・4838)
594円(100株)

音楽中心の放送番組「スペースシャワーTV」を運営。大株主に伊藤忠商事やKDDIが名を連ね、協業によるサービス拡充に期待も。

USEN(ジャスダック・4842)
377円(10株)

ローソンと共同でスマホ向けに月額490円の定額音楽配信を開始するなど、モバイル向け事業が順調に拡大へ。

エイベックス・グループ・ホールディングス(東証1部・7860)
2280円(100株)

音楽や映像、イベント事業などを展開する。NTTドコモと運営するビデオなど、スマホ向けの映像事業が新たな柱として急成長。

エムティーアイ(ジャスダック・9438)
1792円(100株)

音楽配信や女性向け健康管理サイトなどの、モバイルコンテンツを手がける。スマホ向け有料会員の増加で、業績はV字回復局面に。

※電子書籍でLINEが運営しているのは、今のところ電子コミックサービス「LINEマンガ」のみ。今後は小説、雑誌、写真集にまで拡大するかも?

小川佳紀(YOSHINORI OGAWA)
フィスコ 株式アナリスト

岡三証券を経て現職。相場概況から注目株まで、日本株全般から本誌に合ったネタを拾ってくれる貴重な存在。



この記事は「WEBネットマネー2014年2月号」に掲載されたものです。