『闇株新聞 the book』は好評発売中!

写真拡大

日本株や為替、世界経済に潜む闇を白日の下にさらけ出し、明快かつ独特な視点で切り込む刺激的な金融ブログの闇株新聞。その分析力の深さは、大新聞の経済記者がネタ元にしていたり、プロの金融マンたちも愛読していることで実証済み。その闇株新聞の著者が誰もが間違える表題のテーマについて語ってくれた。

金融緩和が進んでも景気は回復していない

 最近よく「この株高はまだ続きますか?」と聞かれる。それに対して「大丈夫ですよ。世界中で金融緩和がさらに進みそうですから」と答えると、安心したように「そうですよね! 金融緩和で景気が良くなるからですよね?」とくる。

 それに対して「いえ、違いますよ。金融緩和で景気が悪くなるから株高になるのですよ」と答えると、だいたいの場合「えっ??」と絶句されてしまう。

 また「現在の株高は、バブルではないのですか?」とも聞かれたら「確かにバブルです」と答えると、顔色を変えて「やっぱりバブルか! じゃあ、もう株は危ないですよね?」とくる。

 それに対して「違いますよ。だって株価が上がるからバブルというのでしょう?」と答えると、再び「えっ?」と絶句されてしまう。

 もちろん、筆者は両方とも大真面目で答えているのである。

 まず、金融緩和と株高の因果関係から書くと、リーマンショック以降は世界中で大胆な量的金融緩和策によって大量の資金が継続的に中央銀行から供給されている。確かに世界中で株価が上昇しているものの、米国でもユーロ圏でも日本でも本格的に景気が回復しているとは言えない。

 そこで、13年11月に欧州中央銀行(ECB)が追加金融緩和に踏み切り、14年2月に議長がイエレン氏に交代する米連邦準備制度理事会(FRB)は、確実と思われていた量的緩和(QE3)の縮小を「相当期間」見送りそうである。つまり、FRBは新たな金融緩和に踏み切った場合と同じ効果を世界の金融市場に与えていることになる。

 日本でも日銀が13年4月に「異次元」量的緩和に踏み切っているが、黒田総裁は目標である22%の物価上昇が達成できなければ追加金融緩和に踏み切ると強く示唆している。

続きはこちら(ダイヤモンド・オンラインへの会員登録が必要な場合があります)