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グローバルREITは、2013年5月半ばまで世界株式を上回る上昇となるなど総じて堅調に推移していましたが、5月22日にバーナンキFRB(米連邦準備制度理事会)議長が量的緩和の早期縮小に動く可能性を示唆して以降、不安定な動きに転じました。量的緩和の縮小観測の強まりを背景に、米国の長期金利が上昇傾向となる中、「好利回り商品」としてのREITの魅力が薄れるとの懸念が高まっていることなどが要因とみられます。

一方、5月以降の軟調な動きを受けて、REIT価格が理論上割安な状態にあることを示す指標もみられています。例えば、REITの本来価値といわれる純資産価値(NAV〔Net Asset Value〕)とREIT価格を比較したNAVプレミアム・ディスカウントは、10月末時点において、総じてマイナス(ディスカウント)の状態にあり、特に、米国やアジア、オーストラリアのREIT市場において、理論上割安感が強まっています。いまだに米国の金融政策における不透明さが続いており、今後も米国の長期金利が上昇する局面では、REIT価格が不安定な動きとなる可能性はあるものの、割安感への注目度が高まるにつれ、REIT価格の下値は底堅いものになると考えられます。

なお、景気回復に伴なうある程度の金利上昇は自然なことであり、一般に、こうした環境下では、REITが保有する不動産の稼働率が改善し、賃料が上昇する傾向にあります。加えて、景気回復に伴なう不動産価格の上昇は、REITの純資産価値の上昇につながることなどを踏まえると、世界的に緩やかに景気が回復する中、「好利回り商品」としてのREITの魅力のほか、今後は「資産価値の上昇」が注目されていくものと期待されます。

(※上記は過去のものであり、将来を約束するものではありません。)

(2013年12月6日 日興アセットマネジメント作成)

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(日興アセットマネジメント)