[其ノ一 株ランキング編]五輪決定で上昇した株、これから上がる株
2020年の東京五輪開催に向けて、株価は本格的な再上昇モードに突入。五輪決定で大儲けした個人投資家が今後もノリノリで相場を引っ張る!?

大手ゼネコンはまだまだ狙える。バイオ、不動産、ノンバンク人気も再燃中

2020年の東京オリンピック開催決定で沸き立つ日本。もちろん株式市場も、7年後のオリンピックに向けて大活況を呈しています。

そこで今回は9月8日(日本時間)のオリンピック決定を挟んだ「以前」と「以後」で1日平均の売買代金増加額が大きかった銘柄をランキングしてみました。

結果を見ると、盛り上がったのは一に建設、二に建設、三に建設……と、建設セクターがものの見事に上位を独占する結果に。

1位の鉄建建設は、成田―羽田間の高速鉄道建設計画が材料視されたようです。2位の大成建設は、改装予定の国立競技場の建設を手がけたことで有名な企業ですね。3位の三井住友建設は、湾岸地域の超高層マンション建設に強い会社、4位の大豊建設は、羽田空港再拡張の土木工事を手がけている会社……といった具合です。つまりは、オリンピックで公共投資が集中する東京湾岸に関連した建設株が真っ先に注目され、どんどん買われる結果となったわけです。

急騰が続いたせいで株価に過熱感があるのは事実ですが、大成建設や鹿島建設など大手ゼネコンに関しては、株価上昇率も現時点ではさほど高くなく、まだまだ伸びしろがありそうです。

物色の幅が広がり、政治・経済イベントもすべてプラス方向

なにより、オリンピック相場で個人投資家の懐が多少なりとも潤って、物色の幅が広がり、株人気が息を吹き返している点が追い風になることでしょう。

ランキングでも5位にバイオ株のナノキャリア、8位にスマホ株のコロプラがランクインしています。建設株から始まった循環物色の波が人気セクター全体に拡散したのではないでしょうか。

アベノミクス相場の火つけ役だったアイフルなどのノンバンク株、ケネディクスなど不動産株の売買代金も増加傾向にあります。

米国における金融緩和の縮小見送りもあり、この9月はすべての経済・政治に関するイベントが株価にプラスの方向に働きました。

証券優遇税制の終了に伴い、年末にかけては利益確定の売りが出そうですが、11月ぐらいまでは東京オリンピック開催決定やアベノミクスの新成長戦略を材料にした株高が続くと見ています。

ここまで来ると、「さすが安倍首相、もってるな!」、そう思わずにはいられないですね。

見事に建設セクターが並んだ!東京五輪開催決定前後の売買代金増加額ランキング

1位 鉄建建設(東1・1815)
約定代金増加額:41億2700万円

2位 大成建設(東1・1801)
約定代金増加額:38億800万円

3位 三井住友建設(東1・1821)
約定代金増加額:34億2400万円

4位 大豊建設(東1・1822)
約定代金増加額:20億3900万円

5位 ナノキャリア(東マ・4571)
約定代金増加額:19億5900万円

6位 日本冶金工業(東1・5480)
約定代金増加額:14億5600万円

7位 東急建設(東1・1720)
約定代金増加額:11億9300万円

8位 コロプラ(東マ・3668)
約定代金増加額:10億7800万円

9位 コマツ(東1・6301)
約定代金増加額:10億5700万円

10位 日本橋梁(東1・5912)
約定代金増加額:10億700万円

11位 世紀東急工業(東1・1898)
約定代金増加額:9億9700万円

12位 鹿島建設(東1・1812)
約定代金増加額:7億7200万円

13位 セガサミーHD(東1・6460)
約定代金増加額:7億6900万円

14位 デジタルガレージ(JQ・4819)
約定代金増加額:7億600万円

15位 シャープ(東1・6753)
約定代金増加額:6億5200万円

※2013年9月2日〜6日と9月9日〜18日の1日平均の売買代金を比較し、増加額が多い順にランキング。東マ=東証マザーズ、JQ=ジャスダック。データ提供:松井証券

【人気急上昇中!】
窪田朋一郎(TOMOICHIRO KUBOTA)
松井証券 シニアマーケットアナリスト

2001年、松井証券に入社。マーケティング部を経て現職。ネット証券草創期から株式を中心に相場をウオッチし続け、個人投資家の動向にも詳しい。



この記事は「WEBネットマネー2013年12月号」に掲載されたものです。